成長の限界―ローマ・クラブ「人類の危機」レポート

によって ドネラ H.メドウズ

成長の限界―ローマ・クラブ「人類の危機」レポートダウンロード - 成長の限界―ローマ・クラブ「人類の危機」レポートをお探しですか？ この本は著者が書いたものです。 この本には203ページページあります。 成長の限界―ローマ・クラブ「人類の危機」レポートはダイヤモンド社 (1972/5/1)によって公開されています。 この本は1972/5/1に発行されます。 成長の限界―ローマ・クラブ「人類の危機」レポートは簡単な手順でオンラインで読むことができます。 しかし、それをコンピュータに保存したい場合は、今すぐ成長の限界―ローマ・クラブ「人類の危機」レポートをダウンロードできます。

内容紹介 人口増加や経済成長を抑制しなければ、地球と人類は、環境汚染、食糧不足など100年以内に破滅——その衝撃の警告。

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ローマ・クラブが人類の未来についての研究をまとめた「成長の限界－ローマ・クラブ人類の危機レポート 」は1972年の発売当初大きな反響をよび、ベストセラーとなった名著です。そして人類の未来は決してバラ色ではないということを明確にしました。客観的事実を扱う歴史と異なり、未来を予測するという極めて困難な作業を当時まだ発展途上にあったコンピュータのシミュレーションを駆使して本書にまとめあげた。当時、この本を読んで未来に対してかすかな不安を覚えたのを今でも覚えている。そして今、そのかすかな不安が現実となりつつあることを実感する。「成長の限界 」では加速的に進みつつある工業化、急速な人口増加、広範に広がっている食料不足、天然資源の枯渇、環境の悪化の５つの問題を成長の限界（人類の危機）の根拠として捉えている。これらの問題は相互に密接に関連している。たとえば、石油が枯渇すれば、単に燃料としてだけでなく、プラスチックや化学繊維、薬品等々広範囲に利用されているので、人口増加や工業化に大きな制約を与える。そして、「(1)世界人口、工業化、汚染、食糧生産、および資源の使用の現在の成長率が不変のまま続くならば、来るべき100年以内に地球上の成長は限界点に達するであろう。もっとも起こる見込みの強い結末は人口と工業力のかなり突然の、制御不可能な減少であろう。(2)こうした成長の趨勢を変更し、将来長期にわたって持続可能な生態学的ならびに経済的な安定性を打ち立てることは可能である。この全般的な均衡状態は、地球上のすべての人の基本的な物質的必要が満たされ、すべての人が個人としての人間的な能力を実現する平等な機会を持つように設計しうるであろう。(3)もしも世界中の人々が第一の結末ではなくて第二の結末にいたるために努力することを決意するならば、その達成するために行動を開始するのが早ければ早いほど、それに成功する機会は大きいであろう。」（本文より）と結論づけている。そしてさらに、「われわれはそうした結論を述べる最初のグループではけっしてない。過去何十年もの間、全体的、長期的な視野で世界をながめてきた人々は同様な結論に達している。それにもかかわらず、政策決定者の大部分は、こうした結論と両立しえない目標を熱心に追及しているように思われる。」(本文より)と述べている。この本の述べている本質は、初版出版より約半世紀経た現在でもなんら変わっていない。以下に約半世紀を経た現時点で現状を検証した。世界人口は1970年当時36億人であったが、2016年の推計73億人に倍増している。「成長の限界 」では、2000年に70億人に達すると予想していた。これは中国の国策による人口抑制（一人っ子政策）及び先進国における出生率の低下が影響していると考えられる。食糧の供給については、アフリカや紛争地域などの一部地域を除きほぼ満たされている。一方供給過剰による食品ロスの新たな問題も起きている。しかし次に述べる新たな脅威により食糧の供給が大きな問題となる可能性がある。工業化による資源の枯渇については、例えば石油について言えば、相次ぐ新しい油田の発見やシェールオイルの開発など、この本の出版当時には予測出来なかった出来事もある。資源の再利用などによる延命策が実施されているが、資源は有限であり時間の問題であることに変わりはない。一方新たな要因として、中国などの後発国における近年急速に進む工業化により、資源の枯渇の更なる加速が懸念される。汚染については、本書では主に環境汚染が扱われ、CO2の排出については「熱汚染は、地球が正常に吸収する太陽熱のある量を上まわるほどになると、気象上の影響をもつようになるかもしれない」(本文より)と懸念が記されているが、この当時、「地球温暖化」の問題はほとんど認知されていなかった。もしこの問題がなければ、この本にあるように人類の危機はソフトランディングできたかもしれない。「地球温暖化」のクローズアップにより、人類の危機は新たな段階を迎えている。地球の表面積の7割を占める海洋は、ご存じの通り、温まりにくく、冷めにくい性質がある。この大量の海水のおかげで急激な温暖化がある程度抑えられてきた。しかし近年、地球温暖化の進行に伴い、海水温の上昇、さらには深海における海水温の上昇も報告されている。海水温の上昇と、地球温暖化による海水面の温度上昇により大量の水蒸気が発生し、これが原因で近年頻発しているスーパー台風や50年に１度の集中豪雨により大きな被害がもたらされている。また近年、世界各地で地球温暖化による異常気象が多数報告されている。そして今後想定される更に深刻な問題は、食料生産マップの変更である。干ばつや豪雨による被害、砂漠化や高温化による作物の不作、海水温の上昇により海の絶妙な生態系のバランスが崩れることによる漁獲量の激減等々、今後大規模な食糧の供給不足が懸念される。この本が出版されてから既に約半世紀になるが、この本により提起された問題に人類の英知はなんら解決策を見出していない。結論として、「成長の限界 」により提起された問題、これらは全て「産業革命」に起因している。人類は「産業革命」という「パンドラの箱」を開けたことにより、取返しのつかない事態を招いているということである。「産業革命」により人類は快適性、利便性を享受してきた。しかし、それと引き換えに破局への道を突き進んでいたのである。「産業革命」の到来により、地球の営みが長年の年月を経て蓄えてきた化石燃料や鉱物資源の大量消費の時代に突入し、大きな戦争による人口の増減はあったものの産業革命以前のような飢餓の不安もなくなり安定して食物供給できるようになり、人口も急激に増加してきた。これらの問題が「産業革命」に起因している以上、この問題を解決するには「産業革命」以前の暮らしに戻るしかないのだが、高度に発達した現代社会に於いて、それは不可能である。もし仮に多くの人がこうした暮らしを志向すれば、今の経済システムは崩壊し、企業は倒産し、失業者が巷にあふれ、大恐慌を引き起こすことは明白である。仮に全てがうまくいったとしても自給自足に近い当時の生活様式で70億の人口を養うことは不可能である。旧人類が登場してから今日まで約40万年、ギリシャのアテネに民主主義が成立してから約2800年、一方「産業革命」が18世紀後半にイギリスで起こってから約250年。人類の長い歴史におけるこのわずか250年の間に人類を取り巻く環境は大きく変わってしまった。138億年の宇宙の歴史を考えるとこの250年はほんの一瞬にも満たない時間である。いかなる文明も高度に発達すれば、その文明を長期にわたって維持することは出来ないということをこの本は著している。⇒地球温暖化が加速を続け、地球環境は極めて深刻な状況にある。今、如何なる行動をとるべきかについては、「+６℃地球温暖化最悪のシナリオ」のレビューを読まれたい。今地球は地球温暖化に匹敵する環境問題に直面している。日々家庭から、企業から、あるいはインフラの解体で大量のごみが排出されている。地上だけでなく海ではマイクロプラスチックをはじめとするごみによる海洋汚染で海の生態系は深刻なダメージを受けている。地球だけでなく地球の周囲の宇宙空間にも使用済みの衛星の破片が猛スピードで飛び回っている。このまま大量のごみの排出が続けば将来地球はごみに溢れた惑星になる。さらには原発より出される処分できない大量の放射性廃棄物がある（主な成分は原子爆弾と同じプルトニウム）。これらの廃棄物と大量の核兵器は後世への負の遺産である。ごみの排出を抑えることは資源の温存にも繋がる。またごみを処理する際には大量の二酸化炭素が発生する。さらには不要な食品の消費（食品ロス）を抑えることは、将来地球温暖化の進行により食物の供給不足が生じたとき、より多くの人に食物が行き渡る行為にも繋がる。地球を取り巻く環境は大きく変わってしまったが、少しでも美しい環境を後世に残すためにもごみの排出を抑えるべきである。ごみの削減なくして持続可能な社会はあり得ない。地球上に存在した生物で地球環境を変えたのは人類だけである。IEA(国際エネルギー機関)による２０３０年のエネルギー需要予測によると、化石燃料が依然として総エネルギー需要の９０パーセントを占めると予測している。地球温暖化については、更なる懸念材料がある。地球温暖化の進行に伴う負の連鎖である。今北極圏ツンドラ地帯の永久凍土が溶け出し、二酸化炭素より遥に温室効果の高いメタンガスが噴出している。更に毎年地球上の数百か所で自然発火による森林火災が発生し、大量の二酸化炭素が放出されている。今後こうした現象により、地球温暖化の進行が加速することが予想される。また、今後夏季に急増が想定される熱中症について、救急体制の確立、入院病棟の拡充等の早急な対策が求められる。他の事象についても同様だが、地球温暖化の進行と予想される被害については最悪のシナリオを想定し対策するべきである。そうすればより深刻な事態は回避することができるであろう。太陽などの自然エネルギーを使う再生可能エネルギーは廃棄物を出さない地球環境に優しい発電である。また太陽は地球上の全ての生物の生命の根源でもある。しかし天候や日照時間等により発電力が大きく左右されるので、需要に応じて発電力をコントロールできる火力発電や原子力発電と異なり、主力電源とするには課題が多い。また各所に点在する発電設備からの電力供給（分散型エネルギー供給）は、集中的に発電して大きな送電網で供給する従来の電力供給（集中型エネルギー供給）と異なり、再生可能エネルギーの占める割合が増えると電力供給が不安定になり、ブラックアウト（発送電システムの崩壊）の危険性が避けられない。こうした状況から地球温暖化対策の最後の切り札として原発が残る。但し将来の資源の枯渇を考える時、核燃料サイクルの確立が不可欠である。核燃料サイクルが稼働すれば使用済み核燃料を長期にわたり再利用が可能となる。現在、日本はほぼ全ての燃料を海外からの輸入に頼っているが、国内に大量の使用済核燃料を保有しており、核燃料サイクルが実現すれば、再生可能エネルギーと合わせてエネルギーについては持続可能な社会が実現する。更に電気自動車や燃料電池車が普及すれば、ほとんど全ての燃料を国内で供給できる。原発の運用にあたってはまず安全ありきであり、想定外を考慮したうえで安全対策に万全を期し、40年を越える老朽化した初期の原発は廃炉とし、より安全で効率の良い原発を建造すべきである（原発は第4世代を迎え、安全性は初期のものに比べて格段に向上している）。また日本列島は複数のプレート上にあり、地殻変動が極めて多い島国である。地震や津波に対する安全基準については十分考慮する必要がある。福島第一原発の二の舞は許されない。そして節電、省エネや公共交通機関の利用は個人のレベルで可能な重要な温暖化対策である。地球温暖化の進行をどこまで抑えられるかは、今後の対策のスピードにかかっている。それも世界各国が協調して対策する必要がある。地球温暖化について世界を俯瞰したとき、資源エネルギー庁発行の資料（日本のエネルギー2017 http://www.enecho.meti.go.jp/about/pamphlet/）の『発電電力量に占める再生可能エネルギー比率の比較』を見れば分るように、日本の地球温暖化に対する取り組み（水力、再エネ、原子力の合計）は主要国のなかでは最低である。特に注目すべきはフランスで、化石燃料（石炭、天然ガス、石油その他の合計）による発電は僅か６.３％にすぎず（日本は８３％）、ほぼ脱炭素化を実現している。内訳の７７.６％は原子力によるものである。一方ドイツは福島第一原発事故の3日後に脱原発を決め、2022年までに全ての原発を停止し、再生可能エネルギーへの転換を標榜している。然るに現実は再生可能エネルギーの比率が２７.７％にとどまり、代わりに最も効率の悪い、つまり大量の二酸化炭素を排出する石炭による発電が４４.３％と総発電量の半分近くを占めている。更にはフランスから電力の供給を受けている。また『発電電力量に占める再生可能エネルギー比率の比較』を見れば分る通り、石油はほとんど発電には使用されない。石油の大半は輸送手段に使用され、電力発電に匹敵する二酸化炭素の大量の排出源となっている。こうした状況からも電気自動車や燃料電池車の普及が急がれる。同時に普及を促進するためにもインフラの整備を早急に進めることが必要である。また、鉄道による物流を促進すべきである。更に世界の二酸化炭素排出量（JCCCA資料2014年http://www.jccca.org/chart/chart03_01.html）では、中国（２８.３％）、アメリカ（１５.８％）、インド（６.２％）の3か国の合計で世界の総排出量の５割を超えている。特に中国やインドは今後二酸化炭素排出量の更なる増加が見込まれる。地球温暖化の進行はこれらの国の二酸化炭素排出量がどれだけ抑えられるかにかかっている。中国では、国のエネルギー政策として着々と原子力発電所の建造を進めている。過去の環境汚染による経験が生きているものと思われる。電気自動車の分野でも世界に先行している。一方、自国の経済を最優先とするアメリカのトランプ政権は先に自国に不利益だとしてパリ協定からの離脱を表明している。アメリカでは東芝の原子力産業からの撤退でも明らかなように、福島第一原発の事故以降原発の廃炉が進んでいる。これは米原子力規制委員会による安全対策の強化によるものと、国のエネルギー政策が政府により決定される日本と異なり、発電が民間業者の自由競争に任されているため、シェール革命により天然ガス生産世界一となったコストの安い天然ガスによる発電が急速に伸びており、今後もこの傾向が続くものと思われる。また世界最大の自動車大国であり、オイルメジャーをはじめ、新興のシェールオイルなどの化石燃料関連産業に従事する者が多く、この問題を難しくしている。そして最大の問題は、地球温暖化が多くのアメリカ人に認知されていないという現実である。⇒この辺の事情については「ケネディとユダヤの秘密戦争」のレビューを読まれたい。そしてインドについては今後の国際協力でクリーンな発電システムを建造していく必要がある。現状では多くの国でコストの安い石炭や天然ガスによる発電にたよっている。一方原発については、福島第一原発の事故以来その安全性に慎重な姿勢が続いている。こうした状況を鑑み、東日本大震災の被災国である日本が早期に世界に向けて脱原発の撤回を宣言し、より安全な原発の新造に早急に着手するべきである。下記IPCCの文書にもある通り二酸化炭素の急激な排出削減は厳しく、排出削減に向けたハードルは相当高い。二酸化炭素の排出量をゼロにしても、既に放出された二酸化炭素が空気中に留まるので気温は上昇し続けるが、気温の上昇率は抑えられる。また対策が早ければ早いほど効果は高い。気温の上昇を止めるには大規模な植林をする等により大気中の二酸化炭素を減らす必要がある。現在大気中の二酸化炭素を減らす技術あるいは温暖化を防ぐ技術（ジオエンジニアリング）は確立していないので、出来るだけ早く二酸化炭素の排出量を抑えることが重要である。京都議定書が採択されて（1997年12月）から20年余経過しているが、この間ほとんど真摯な地球温暖化対策が打たれていない。今後の10年は人類にとって貴重な10年になる可能性が高く、今後10年の世界の動向で人類の未来が決まると言っても過言ではない。（関連情報）2018年7月27日IPCCが1.5℃報告書のドラフトを政府関係者に照会2018年6月27日に環境専門情報サイトが報じたところによると、国連気候変動政府間パネル(IPCC)は2018年10月に公表予定の報告書ドラフトを意見照会のため、政府関係者に配布した。COP21で採択されたパリ協定では2℃目標に加えて、1.5℃以内に気温上昇を抑える努力を行うことが目標とされたため、IPCCに対して1.5℃に抑える場合の排出削減量や対策コストなどの検討が依頼されている。現在各国が設定している削減目標では、気温上昇は3℃以上に達することが試算されているため、1.5℃以内とするためには、直ちに急激な排出削減が必要となり、IPCCでも達成可能か否かは簡単に答えることができない(no simple answer)とされ、計算上は、2℃目標の3～4倍のコストがかかることになる。エネルギー関係では2050年に世界の電気事業からの排出量をほぼゼロとする必要があるなど、達成に向けたハードルは相当高い。現在のドラフトは政府関係者の意見を踏まえて修正し、10月に報告書として公表されるが、今後の排出削減目標の深堀を主張する国もあり、12月に開催されるCOP24以降の国際交渉への影響が注目される。（電気事業連絡会資料より）Our problems are man-made; therefore they can be solved by man. Man’s reason and spirit have often solved the seemingly unsolvable. I believe they can do it again.John F Kennedy私たちが抱える問題は、私たち人間が生み出したものです。従って私たち人間はそれを解決できるのです。人間の理性と精神は解決不可能と思われることをしばしば解決してきた。これからもそうできると私は信じる。ジョン Ｆ ケネディOur most basic common link is that we all inhabit this planet. We all breathe the same air. We all cherish our children’s future.John F Kennedy私たちの最も基本的なつながりは、私たちは皆この惑星に住んでいるということです。私たちは皆同じ空気を吸っているのです。私たちは皆子供たちの未来を慈しんでいるのです。ジョン Ｆ ケネディ