業績アップにつながるメンタルヘルス対策

仕事や職場での悩みや不安、ストレスを有する労働者は少なくありません。 心の病による1か月以上の長期休職者がいる企業も年々増加しています。 そのため企業でのメンタルヘルス対策が重要視されています。 メンタルヘルス疾患とは、うつ病、パニック障害、社会不安障害、不眠症などがあります。 業績を上げている優秀な社員がこのような病にかかり、長期休職、さらには退職となってしまうと企業にとても大きな痛手となります。

厚生労働省からは「労働者の心の健康の保持増進のための指針」として4つのケアを示しています。1つ目に労働者自身がストレスの原因を把握し、ストレスを軽減や解消を行うことです。 2つ目は、管理監督者が部下の心の健康状態を把握し、労働時間の短縮、心理的な負担を軽減することです。 3つ目は、事業場内産業保健スタッフ等により労働者や管理監督者を支援することです。 4つ目は、事業場外のメンタルヘルス対策支援センター、産業カウンセラー等を積極的に活用することです。

休職者、退職者が出ると人材減少により業務の負担も増加し、さらに退職者が出てしまうという悪循環も生まれます。 適切なメンタルヘルス対策を行うと、生産性が向上し損失が減少するという調査報告書も出ています。 メンタルヘルス対策は一時的にコストはかかりますが、働きやすい環境で労働力の効率を上げ、企業のイメージもアップし、最終的には企業の利益を上げる対策と言えます。