「宇田川源流」＜現代陰謀説＞ このようにしている間も世界の情報機関は動きサイバーで狙っている
「宇田川源流」＜現代陰謀説＞ このようにしている間も世界の情報機関は動きサイバーで狙っている
金曜日は、「現代陰謀説」をお届けしている。実際にこのようにしている間にも、様々な内容が動いているのであり、そして、多くの情報のやり取りが行われている。その中には我々の情報も入っているかもしれないのであり、そのような内容をしっかりと考えておかなければならないのではないか。
日本人は「自分たちは大丈夫」と、あまり多くの警戒はしていない。例えば、どこかのカード会社やそのほかの何かのデータが盗まれ、何万人分の個人情報が流れたというときに、その情報がどこに流れ、どこにその情報が使われたのかなどを気にしたり、あるいは、そのことをもって、調べるというようなことをする人はいない。中には、情報が漏れたことで、補償を求めるような行動をする人はいるが、その情報そのものに関して跡を覆う人はいないのである。まさに、そのようなことが「自分の情報」に対する意識が異なるのかもしれない。痛い目に遭った経験のある人は、パスワードを変えるなどの行為をして「自衛」をするが、しかし、その情報がどのようになるのかということをしっかりと認識する人は少ないのではないか。
逆に、現在の世の中では、そのように常に情報が狙われ、そして何かあった時にその情報を使って何か大きな仕掛けをしてくるのである。日本人はそのような場合もあまり大きな動きになることはない。晴雨などが助けてくれると思っているからである。海外からのサイバー攻撃なのに、なぜか日本政府に損害賠償請求の訴訟をするような人も出てくるのである。
では日本以外の国はどうなのか。基本的にはスパイ防止法などの情報を守る法律があり、それに基づいて海外の仕掛けた人を訴追する。場合によっては逮捕して、処罰するようになっている。日本には、そのような「日本人の情報を守る」ことを避けるような国会議員がいるのである。いざというときに日本人を守らないという国会議員がいることを忘れてはならない。
米、ロシア外交官１０人追放＝サイバー攻撃や大統領選介入に対抗
【ワシントン時事】米政府は１５日、ロシア発とされるサイバー攻撃などを受け、ロシア企業などへの制裁やロシア外交官１０人の追放を発表した。バイデン大統領はこれに合わせて対ロシア制裁に関する大統領令に署名した。バイデン政権で大規模な対ロ制裁は初めてで、トランプ前大統領の融和的姿勢からの転換を鮮明にした。
ホワイトハウスは声明で、「ロシアが国際社会をかく乱する行動を続ければ、米国は戦略的、経済的に影響のあるやり方でロシアに代償を払わせる」と警告した。
昨年の米大統領選介入に絡み３２団体・個人を制裁対象に指定したほか、サイバー攻撃では、ロシアの対外情報庁（ＳＶＲ）を「犯人」と断定。ウクライナ南部クリミア半島併合に関わったロシア企業など８団体・個人にも制裁を科した。さらに米金融機関に対し、ロシア中央銀行などが６月１４日以降に発行する債券の取引を制限するとした。
一連の制裁を受けて、ロシア外務省報道官は１５日、報復措置は「避けられない」と表明した。 【時事通信社】
2021年04月16日 00時57分 時事通信
https://news.nifty.com/article/world/worldall/12145-1037513/
イラン、６０％濃縮ウラン製造＝欧米などと緊張激化も
【カイロ時事】イランのメディアによると、サレヒ原子力庁長官は１６日、濃縮度を６０％に高めた高濃縮ウランを中部ナタンツの核施設で製造したことを明らかにした。イランは既に濃縮度２０％のウランを生産していたが、６０％から核兵器に使う９０％超への引き上げは技術的に容易とされる。核爆弾製造に必要な核物質獲得までの期間が大幅に短くなる恐れがあり、イランの核武装を警戒する欧米やイスラエルとの緊張が激化しそうだ。 【時事通信社】
2021年04月16日 19時41分 時事通信
https://news.nifty.com/article/world/worldall/12145-1038748/
さて、海外の礼である。コロナウイルス禍は、もう一つの動きを作った。単純に、引きこもるというようなことや、外食産業が少ないということは見えてきている。しかし、それ以上に話題になっていることは、「引きこもり生活」である。経済の復興策に関しては、オンラインサロンや、有料のメルマガに書いているので、そちらを参照してもらうことにして、本来、それらの話以外に、「生活が変わった」つまり「新たな生活に合わせた陰謀が広げられている」と言うことを考えなければならないのである。
そもそもコロナウイルス自体を陰謀論的に解釈する人は少なくない。もちろんそれもあるであろう。しかし、それ以上に存在するのが「ハッキング」である。要するに、いわゆる外出を極力控えた「巣ごもり生活」を行っているということは、それだけネットを使うことが少なくない。仕事などもテレワークで行うということは、当然に、会議や仕事の内容をネットでやり取りするということにつながるのである。そのことは、当然に、「ネット回線」を使うのであるからハッキングされる可能性が高い。つまり「会社の機密を扱う可能性や、買い物などを行う可能性が高いということから、当然に、そのパスワードや個人情報、企業情報が盗まれ、その情報を悪用するに人間が出てくる」ということになる。
もちろん個人のハッカーがやっていて、犯罪に使っているということもあるかもしれない。スキミング詐欺などは様々な形で存在するということになるので、このような時期には少なくない状況になってきてもおかしくはない。
しかし、それ以上に存在するのは、海外からまとめて情報をとるという行為である。もちろん、個人資産のような物を狙っていない。当然に企業機密や要人のスキャンダルなどが様々なに狙われているということになる。国民だけではなく、国民の資産である技術や情報を盗まれることを、国家は防がなければならない。
上記の内容は、アメリカがロシアの外交官をサイバー攻撃したことで追放したということ、または、イスラエルがハッキングしてイランの原子力施設を破壊したということである。単純に考えれば、「ハッキング」というものは、個人の情報から、」その個人の端末そして生活などから、暗証番号（パスワード）を類推できる。その内容を考えるヒントになるのである。そのように考えた場合、そのパスワードをどのように考えてゆくのかということが大きな内容になってくるようである。
ハッキングが多くなってきている。しかし、日本の法体系ではそれを守れない。逆に言えば、日本人を基軸にして世界のハッキングが行われる可能性があるのだ。日本が危ない。