外国人労働者には、社内教育の必要度が高い

日本語に不自由な外国人が多いことは言うまでも有りませんが、外国人を雇用すれば、日本人以上に, 初歩的な事にも、幾多の問題が露呈してくるのは、自明の理です。

其処には、言葉の壁ばかりではなく、民俗習慣・文化の違いからくる、職業倫理に対する考え方の違いも多く影響をしてきます。

故に、全てにおいて「納得に行く説明」と「認識」させることが如何に重要であるかが、雇用での中核をなすことは今に始まったことではありません。

しかし、それらは、何度でも、揉め事の筆頭にあげられます。

そして、挙句の果てには、雇用者側の問題点もさることながら、「失踪」が取りざたされる結果を生んでいます。

では、どのように外国人に対する労働環境を設定していくべきなのでしょうか。

１　説明は、全て紙に書いて行う
　ちょっとしたことでも、紙に書いて説明する。そして理解させ、同意を得ておく。
　業務マニュアルは、相手にわかるような日本語及び、母国語やイラストなどでの説明を加　
　える。
２取り決めた事、（とりわけ就業規則など）に際しては、やらなかったことへの結果論・罰則なども取り入れて説明する。
３　日本での慣習・文化の違いもよくよく説明し納得させる。
４．在留手続きについても、常に把握させておく。
　　在留期間の更新・変更などの通知を怠らない
５日本での生活相談を怠らない。

そして、これらは、日本人従業者においても、外国人に対する接し方についての指導教育も大切です。

・どのようにしたら(仕事・規則など）理解させることが出来るのか

・どのようにしたら、心を開かせることが出来るのか

・どのようにしたら長く務めさせられるのか　等。

・正しい日本語が必ずしも、良いとは限らない事も有ります。

　「正しい日本語＝分かりやすい日本語」ではないのです。

まとめ

・外国人にとっても、「働きやすい職場」と言うのも大事です。
中でも、一番大切なのは、「何でも相談できる」という環境である事です。これは、日本人であっても同じです。
何故なら、彼らにとっては、ともすると全てが不安の対象に他ならないのです。