「宇田川源流」　地球温暖化対策として出てきたガソリン車の廃止で新たな資源戦争が勃発か？

「宇田川源流」　地球温暖化対策として出てきたガソリン車の廃止で新たな資源戦争が勃発か？

　日本には資源がないといわれているが、そのために日本は経済力をつけ、そして世界から資源を変えるようにしていた。もちろん、日本に対して批判的な人は、そのような話に対しても否定的に望むことはある。例えば「石炭」などは、それこそ三池炭鉱や夕張炭鉱、そしてなんとなく隣の国との問題になっているが軍艦島など、日本には多くの炭鉱があったのだが、その炭鉱をプラザ合意以降すべてつぶしてしまったのである。そのようにして本来は資源国であったはずの日本が、いつの間にか資源国ではなくなってしまっているというのが現状になっているのではないかという意見もあるのだ。

　まあ、そのような話は別にして、日本は「石炭発電」を含む火力発電が多く、その次が原子力、そして、水力そして再生可能エネルギーというような感じになっている。そのような状況で、今年の夏、または今年の冬には、「エネルギー」が足りなくなるという予想があった。今年の夏は何とか間に合ったようであるが、今年の冬はかなり問題になるのではないかと思われるのである。

　もちろん、その状況の中であれば、電力などは足りるはずがない。原子力発電所をすべてフル稼働すればよいのであるが、それを許さない雰囲気が日本の中にはある。再生可能エネルギーで現在の少なくとも原子力発電と火力発電の発電量をすべてまかなうというような感じになってしまえば、日本の平地の多くは太陽光発電などになってしまう。一方山肌に太陽光発電施設を創れば、その地盤が弱くなってしまい、そのために山が崩れることになる。当然い電力に関しては解決できても、今度は水害に弱くなってしまうということになるのである。

　そのように考えた場合、原子力も火力も含めた「エネルギー・ミックス」ということが最も重要な考え方だ。これは国によって異なることは間違いがない。当然に、例えば、オランダのように昔から風車などを利用している環境の所では、風力発電をすることができる。しかし、そのような文化のない所では、何かしなければならない。ましてや景気を回復するには何かを作らなければならないのであるから、当然に、エネルギーは必要になる。そのために何をしなければならないのか。

日本も参戦するコバルト争奪戦、リードしているのは中国だ＝中国報道

　世界の自動車産業で電動化の動きが加速しているが、特に中国では補助金などの政策の後押しもあり、電気自動車（ＥＶ）の普及が進んでいる。ＥＶ用の電池製造に欠かせない材料の１つにコバルトがあるが、中国メディアの百家号はこのほど、中国はコバルトの大量確保に成功しており、争奪戦でリードしていると伝える記事を掲載した。

　記事はコバルトについて、ＥＶの電池のみならず、航空機のエンジンや多くの最先端兵器にも不可欠なレアメタルで、非常に貴重な資源だと指摘した。そして、さまざまな天然資源が豊富に存在する中国でも、コバルトの埋蔵量については非常に少ないという。　

　記事は、中国もレアメタルのコバルトについては輸入する必要があると指摘する一方、これは「もともと資源の少ない工業大国の日本も同様だ」と紹介し、それゆえ近年はコバルトの争奪戦が起きていたと伝えた。

　そのうえで、アフリカのコンゴ民主共和国には、多くのコバルトが埋蔵していると紹介。世界全体の埋蔵量は約７１０万トンだが、コンゴはこのうちの約半分の埋蔵量を占めているという。そして、中国は近年、コンゴにおける採掘権の獲得に成功しており、コバルトの争奪戦でリードしていると指摘した。

　とはいえ、コンゴにおけるコバルト採掘は児童労働が問題となっているほか、コンゴの政情は決して安定しているとは言い難く、治安もあまり良くないと言われる。さらに、日本企業はコバルト不要のＥＶ電池の開発も進めており、貴重な資源を使わない電池の実現に期待したいところだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

2021年08月13日 12時12分 サーチナ

https://news.nifty.com/article/world/china/12190-20210813_00033/

　地球温暖化、ということはかなり大きな問題になる。しかし、では一つの問題を考えてみよう。

　今のままのエネルギーの使い方発電や自動車の利用などをしていて、100年後に地球の温暖化はどれくらい進むであろうか？

　答えは、「進まない」もしかしたら「今よりも温度が下がっているかもしれない」ということになる。なぜならば「燃やすものがなくなるから」である。2006年に原油の採掘量がピークアウトしている。もちろんそのことはなくなるというものではないのかもしれないが、しかし、採算性があるものは無くなってしまうということになる。石炭もそこまで燃やし続けることができないということになれば、当然に「資源が枯渇する」ということを意味し、そのためにどこかの時点で「火力」は限られたものになる。温暖化はなくなるということになる。

　その意味を含めて「脱火力」を研究することは非常に有意義な事であろう。これは、何も「現在の温暖化の対策」ということでもないが、しかし、「将来の地球には絶対必要になる」ということであることには変わりはない。そのように考えれば、再生可能エネルギーの研究や原子力の研究などは十分い必要なものであるということになる。

　しかし、では「そのように電力そのものが少なくなる可能性」があるにもかかわらず、「EV車」というのはどのようなことになるのであろうか。

　上記は、「アフリカにおけるコバルトの争奪戦」ということになる。これは当然に再生可能エネルギーであっても当然に同じような形になる。再生可能エネルギーというのは、「電力をためておけない」ということになる。そのために「電気をためる装置」としての充電電池が必要になてくるのであるが、そのために「銅」や「コバルト」が必要になる。現段階の生産量はコバルトの場合、その68％がアフリカのコンゴ共和国で産出され、また、そのs何出において若年層が子供が使われることによって、人権団体などから非難される状況になっている。そのようなことから、日本などはそこからコバルトを買うことはかなり大きな問題があるとして少し遅れていたり、コンゴではテロ組織や内戦があることから、日本の民間企業が買いに行けない状況になっている。当然に軍人がありなおかつ軍事的圧力をかけ、そのうえ国家を背景に回に行く中国が有利になるのである。

　中国はコバルトの大量確保に成功しており、争奪戦でリードしていると伝える記事を掲載した。＜上記より抜粋＞

　簡単に、「EV車への転換」を言っているが、本当に大事なのか。電力、電池、どちらも不十分のままで掛け声だけでは始まらないのである。