ZIPANG-5 TOKIO 2020壁画ARTで太平洋と日本をつなぐ【一般社団法人太平洋協会】

東京 2020 オリンピック・パラリンピック「Oceania Village」
パートナーハウス・プロジェクト報告

ONOC（Oceania National Olympic Committees 略称:ONOC)及び一般社団法人太平洋協会は、東京２０２０オリンピック・パラリンピック開催に伴う、太平洋パートナーハウス「Oceania village」を遂行し、東京竹芝にて壁画ARTを記念製作しました。 

壁画サイズ：横12m、高２m　壁画アーティスト：Kensuke Takahashi

■Oceania villageについて

Oceania villageとは、国際オリンピック委員会オセアニア部門委員会(略称：ONOC)が管轄する、太平洋島嶼国15ヶ国・2自治領を合わせた17カ国によるオセアニア地域連合パートナーハウス※です。

東京2020オリンピック・パラリンピックにおいて「日本と太平洋の絆を世界に伝える」というビジョンを掲げ、一般社団法人太平洋協会とONOCは、Oceania village推進協業契約を締結致しました。

※パートナーハウスとは、オリンピック・パラリンピックに参加する国や、各国オリンピック委員会及びパラリンピック委員会、その他の団体が、国の文化や観光PR、市民や選手、要人の交流、メディアへの発信、各種イベントを開催するプロジェクトです。

■なぜ、壁画ARTなのか？

当初、Oceania villageは東京2020オリンピック開催期間中、東京2020オリンピック・パラリンピック特別野外フェス「Oceania Village - 太平洋・夏祭り - 」を企画準備しておりました。

東京竹芝広場という海に面した心地よい会場、アクセス利便性や立地条件を最大限に活かして、広場中央に櫓(ヤグラ)を組んだステージで連日行われる太平洋の夏祭り。

太平洋と日本のアーティストによる音楽Liveやダンス、壁画ARTや映像パフォーマンス。各国アスリートによる、フラッグセレモニーと競技デモンストレーション。

子供たち参加型ステージと交流、文化体験教育。各国ブースでは、大使館協力による文化紹介や物販エリア、飲食部門ではパシフィック・ビアガーデンと太平洋特産品フード。そして選手を応援するパブリックビューイングなど。２週間に渡って開催される盛大な「太平洋夏フェス」を予定していました。

しかしながら、新型コロナウイルス感染拡大により、2020年の大会延期、2021年におけるコロナ感染状況など、全てを鑑みて「太平洋と日本をつなぐ」壁画ARTへと企画変更をしました。

■作品展示について

Oceania villageの壁画ARTは、東京2020オリンピック開催日（7月23日）からパラリンピック閉幕日（9月5日）まで、作品展示しました。しかし、東京都は新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言延長となった為、大々的なプロモーションや宣伝活動など、自粛を決断しました。

本来であれば、展示期間中に沢山の来場者を迎えて、太平洋島嶼国への興味を持って頂きたかったのですが、展示会場である東京竹芝及びフェリー乗り場は「東京の島」伊豆諸島・小笠原諸島への玄関口である為、渡航による会場施設利用の方など、限定公開となりました。

■Project Concept

海は私たちを隔てるのではなく

私たちを繋ぐもの

新型コロナによって閉ざされた国境でも

私たちの絆は繋がっている

太平洋の友好と世界の平和に願いをこめて

ひとつの太平洋

Pacific Family

■壁画のテーマ 「海は私たちを繋ぐもの」

プロジェクトコンセプト「海は私たちを繋ぐもの」に基づき、イルカのオブジェ(東京諸島の象徴)との調和、SDGs14 番(海の豊かさを守ろう)を背景に「雄大なカメ」を描きました。太古から亀は良縁を運び、長寿をもたらす縁起物といわれています。

新型コロナウイルス感染拡大によって世界中で日常が失われ、誰もが心を失いそうになる時があると思います。そんな時には太平洋の海を泳ぐカメように、自然と共に、ゆっくりでもしっかりと前進することで、世界に明るい未来が訪れることを願います。

そして、日本と太平洋は海で繋がっています。太平洋島嶼国は、各国政府が迅速なコロナ対策と施し、国境閉鎖をしました。その成果もあり、世界的に稀な感染被害が殆どありません。しかし、観光業を始めとする産業は壊滅的であり、医療体制や物流インフラが脆弱な島嶼国は、コロナ後において、大きな課題を抱えております。

東京2020オリンピック・パラリンピックを終えて、私たちは「日本と太平洋をつなぐ」新しい未来を築きたいと志を掲げております。この壁画で描かれた太平洋の雄大なカメが、その一つの旗印になれば幸いです。   

■壁画家Kensuke Takahashi

横浜出身在住のペインター / 壁画家 確かな描写力・緻密なテクニック・現実を飛び越える自由な発想力を持つ。画風を決めずに描くスタイルで、大型壁画を中心に飲食店舗内壁画、企業や行政へのアートワーク提供やライブペインティングイベント出演等活動の幅を多岐に広げている。

近年では、大型の壁画として川崎市役所本庁舎・JR 横浜駅エキナカ・横浜吉田町・横須賀・町田・八王子・Pow!Wow!Japan 神戸・マカオ等にて制作。そして、神奈川県啓発事業・横浜開港祭2019/2021 アートワーク提供など幅広く活動中。

■運営概要

主催：Oceania village
実行委員会 ONOC【 Oceania National Olympic Committees 】、一般社団法人 太平洋協会

特別協力：Pacific Roots Project

協力：東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会/東京都/東京港埠頭・テレポートセンターグループ

後援：PIC( 太平洋諸島センター )/パラオ共和国大使館/ミクロネシア連邦大使館/一般社団法人レインボーネシア/マーシャル諸島共和国大使館/フィジー共和国大使館/パプアニューギニア大使館/トンガ王国大使館/オーストラリア大使館/一般社団法人日本キリバス協会/ナウル観光局/在東京ソロモン諸島名誉領事館/在東京ツバル名誉総領事館

一般社団法人太平洋協会（JAPIA）について

【発足】

太平洋協会は、当時の経済団体連合会（経団連）の協力のもと、1974年（昭和49年）に外務省北米局北米第一課所管の社団法人日本ミクロネシア協会として発足しました。

初代会長は岩田喜雄(財)アジア会館会長（元昭和ゴム(株)社長）。かつて日本の委任統治領であったミクロネシア地域（現在のパラオ、ミクロネシア連邦、マーシャル諸島および北マリアナ）と日本との友好交流を発展させたいとする経済界および旧南洋群島居住経験者らの声を受けて、財団法人アジア会館が母体となって民間人有志が設立したもので、稲垣平太郎(初代通産大臣)、江戸英雄（三井不動産(株)会長）、菊地庄次郎（日本郵船(株)社長）、若狭徳治（全日空(株社長）、らが設立発起人となり、理事には朝田静雄（日本航空(株)社長）、中田乙一（三菱地所(株)社長）、法華津孝太（(株)極洋社長）など、太平洋の島々に格別な思いのある政財界の重鎮が名を連ねていました。

【日本ミクロネシア協会の時代】

以来、協会は、わが国とミクロネシア地域の経済、文化、人物の交流事業を通じた同地域との友好親善を推進するとともに、調査研究や地域情報提供などの活動を行ってきました。1976年（昭和51年）から1988年(昭和63年)まで実施した「太平洋こどもウィーク」では、航空機をチャーターしてそれぞれ100名のこどもたちが日本とミクロネシアを相互訪問し、交流事業を行いました。

特に第4回から東宮御所を訪問して皇太子殿下(現在の上皇陛下)ご夫妻にお目にかかる機会を得たことは、ミクロネシア側で大きな反響を呼び、途絶えがちだった日本との絆を再構築する成果をあげました。今でもミクロネシア地域の一部世代には、現在の略称であるJAPIAよりも当時の呼び名であるJMA（Japan Micronesia Association）の方が通りがいいこともあります。

また1980年（昭和55年）からは在野の地域研究会として「オセアニア研究会」をスタートさせ、2010年（平成22年）までに計196回の研究会を開催しました。この研究会の積み重ねを下地にして、2012年(平成24年)には太平洋諸島学会が創設され、太平洋の島々に関わる研究者・実務者・民間事業者らが広く太平洋の島々に関する知見を深める場へと継承されています。

さらに当時の協会は、米国施政下で日本政府と直接接触のできなかった信託統治領ミクロネシアの島々と日本を結ぶ公益諸事業の窓口機関としての役割も担ってもいました。そして独立後のミクロネシア連邦大使館開設(1989年)やマーシャル諸島共和国大使館開設(1991年)に対しても、協会は開設準備や運営に関して、様々な助言と支援を行ってきました。

【太平洋諸島地域研究所へ】

1986年(昭和61年)に国連信託統治地域からミクロネシア連邦とマーシャル諸島が独立し、間もなく日本政府との外交関係を成立させました。それに伴い、外務省の担当課が北米第一課から欧亜局大洋州課へと移り、次々と開設される島嶼各国の在京大使館との連携や、1996年(平成8年)に設立された太平洋諸島センターの発足準備から初期の活動への支援など、当協会の活動もまた太平洋島嶼全域へと広がっていきました。

そして、当時はまだほとんど情報のなかった太平洋島嶼諸国の調査研究に対するニーズが拡大する中で、当協会も島嶼地域全体を視野に入れた数少ない専門の調査研究機関としての役割が増し、シンクタンクとしての機能とその評価が高まっていきました。

しかし一方、こうした事業が活発化するほどに、「日本ミクロネシア協会」という組織名称からイメージされる活動内容と実際活動との乖離が生じ、業務上の不都合がしばしば起こるようになりました。

そこで、1998年（平成10年）の定時総会において、歴史ある組織の名称変更が決議され、翌年に外務省の認可を受けて「社団法人 太平洋諸島地域研究所」へと組織名を変更しました。

【太平洋諸島地域研究所の時代】

このような経緯を経て、1990年代以降、当協会は太平洋島嶼の全てをカバーする日本で唯一の研究機関として、わが国における太平洋研究のレベルアップに寄与してきました。

定期的に開催する上述オセアニア研究会に加え、政府や民間から委託を受けた調査研究、さらには1996年（平成8年）に始まった太平洋島サミットと連動した国際シンポジウムの開催（2001年大阪、2002年金沢）、書籍の出版など活動は広範囲に及びます。さらに2003年(平成15年)には太平洋島嶼地域の文献、とりわけ委任統治時代の貴重な日本側資料を多数所蔵したアジア太平洋資料室も開設し、内外の研究者に広く公開も開始しました。

またその活動は、日本ミクロネシア協会発足時の設立主旨を引き継いでおり、調査研究事業だけに特化することなく、対象地域との親善、交流活動にも力を入れた地域協力機関としての事業も続けてきました。

【太平洋協会へ】

2012年（平成24年）、公益法人法の改正に伴い、当協会も新組織へ移行する手続きを開始しました。理事会では、この機会に調査研究に留まらない幅広い活動を行う実態に即した名称変更をすべしとの決定がなされ、内閣府の認可を受けて2013年（平成25年）4月に一般社団法人太平洋協会へと再度名称ならびに組織の変更が行われました。活動内容は従来と大きくは変わりませんが、調査研究部門は組織内で存続する太平洋諸島研究所が行い、交流・親善事業は太平洋協会の一般事業として実施しています。

懐かしい写真です！
オバマ大統領と安倍首相夫妻 APEC（アジア太平洋経済協力会議）フィリピン・マニラにて

2015年（平成27年）の第7回太平洋島サミットでは、経済交流拡大を目指しJETROと共催して各国首脳と日本経済界のトップとの間での「経済人サミット」を開催、また2018年（平成30年）の第8回太平洋島サミットでは文化交流事業「太平洋・島まつり」をいわき市民有志で結成された地元実行委員会とともに開催し、島サミットを政治イベントのみならず開催地市民も巻き込んだ広範な交流の機会として提案しました。

この「島まつり」には安倍総理ご夫妻もサプライズで立ち寄るなど大きな反響を得ましたが、こうした諸活動は幅広いネットワークと経験・蓄積に裏打ちされた「太平洋協会ならでは」の事業です。

これからも、関係官民と力を合わせて、日本と太平洋の島々との相互理解と友好親善を通じたよりよい21世紀の構築に向けて活動してまいります。

編集後記

本日、東京オリンピック・パラリンピックは世界的なコロナ禍の下、全ての日程を終了いたしました。大会関係者各位並びにボランティアとして活動された皆様、お疲れ様でした。

開催においては、日本ばかりではなく世界中からも侃々諤々と賛否両論がありました。そればかりではなく、振り返れば2013年のこと、今尚、鮮明に蘇る東京オリンピックへの誘致プレゼンテーションは滝川クリステルさんの「お・も・て・な・し」から始まりました。

この長編物語にはどれだけの紆余曲折があったことでしょうか？
先ずは、オリンピックメイン会場の設計変更、エンブレムの盗作疑惑、築地市場の移転問題、交通渋滞問題、間際のオリンピック組織委員会会長の交代、安倍政権から菅政権への交代等々。

その最中にコロナ禍のパンデミックでした。おまけに、酷暑の時期に開催で…しかも我が国は地震を始め、自然災害の多発国です。できる筈がない…と誰しもが思いました。

一番、翻弄されたのはオリンピック出場選手達だったであろうと思います。こちらも自分の人生を賭けた一期一会の世界ですから。

当初から予想されていたことですが、今回程コロナ禍の問題について、各国夫々が抱える背景と、格差の実情がSNS上で露わになったことはなく、その騒ぎのエネルギーたるや、関係各所にかかる圧力は、想像を絶するものだった筈です。

兎に角、“やる“ と宣言したのは菅首相でした。幾つものリスクを跳ねのけ、後は運を天に任せるしかない土壇場での勝負でした。最後の切り札はー無観客でーとなりました。

そして、僅か１年間、その重責を担い努め上げた菅首相。鮮烈な退任劇でした。ご苦労さまでした。と、労いたい自分です。

最後までやり遂げることができたのは、ギリシャ・アテネから始まるオリンピックの長い歴史においても初めてのことであり、日本国民の我慢強さ、粘り強さを世界が認めたのではないでしょうか⁉

きっと、日本国民すべての宝物として、未来に語り継がれることでしょう・・・  

鎹八咫烏 記
伊勢「斎宮」明和町観光大使
石川県 いしかわ観光特使

 協力（敬称略）

一般社団法人太平洋協会
〒107-0052 東京都港区赤坂8-10-32 ホテルアジア会館 電話：03-3403-8474

内閣府（安倍晋三前首相）
〒100-8914 東京都千代田区永田町1-6-1 電話：03-5253-2111

日原もとこ 東北芸術工科大学名誉教授 風土・色彩文化研究所 主宰 作谷沢まんだら塾塾長

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