自己啓発支援制度のご紹介

こんにちは、採用担当の松本です。

弊社では社員の自己啓発を積極的に支援することを目的に「自己啓発支援制度」を制定しています。こちらの制度が11月1日に改訂されましたのでご紹介いたします。

以前の制度では業務に関連する資格取得時の受験料、登録料の全額と、業務に関連する研修・通信教育受講について受講料の半額かつ上限5千円/月（最大6万円/年）を支援しておりましたが、この度の改訂により支援範囲が拡大しました。

上記の2つに加え貿易会社ということもあり、業務に外国語が必要な社員（商品部や国際事業部）の語学研修・通信教育には受講料の半額かつ上限1万円/月（最大12万円/年）、また業務に外国語を必要としない社員の語学研修・通信教育にも受講料の半額かつ上限5千円/月（最大6万円/年）を支援することになりました。さらにビジネス書籍の購入について業務に関連しないものでも購入費の半額かつ上限5千円/月（最大6万円/年）の支援を認めることとし、以前よりも気軽に制度を活用できるようになりました。

支援範囲が拡大したことによって「この本買いたいんだけどこれも申請していの？」や「オンライン英会話申し込んでみようかな。」等の声をよく聞くようになりました。社員の皆さんにはスキルアップに向けてぜひ積極的に活用してもらえればと思います。