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社長のアドバイスは〇だが現場に影響も、「オフィス派」は六割に

2021.11.18 00:05

【ビジネス報道】 令和三年十一月十六日に「識学」を使った経営・組織コンサルや従業員向け研修を展開する識学(代取:安藤広大)は、『組織とオフィスに関する調査』の結果を公表した。


十月実施。調査対象は、全国の従業員数五人以上で自社保有、又は賃貸オフィスのある企業に勤める二十歳から五十九歳の男女。有効回答数は三百サンプル(管理職は百五十人、一般社員は百五十人)。


結果、社長が現場に直接指示やアドバイス等の“口出し”をする事により、中間管理職が部下のマネジメントをし難くなったり、一般社員が社長と上司の意見の食い違いで困惑したりしている事が判明。経営スピードを上げる為には、社長自ら “口出し”しないで済む組織作りや環境づくりが重要である点が浮き彫りになった。


オフィスに社長室があるか。「ある」割合はピラミッド型組織の会社は七十三.一㌫、フラット型組織の会社は五十四.五㌫。「社長室がある」方が、社長が現場に直接指示・アドバイスをしている。現場が見えない事による不安・孤独から、つい口を出してしまう。


管理職にとって、社長が現場に出てくるのは正直迷惑か。「マネジメントがし難くなる」は六十四.七㌫、「部下に悪影響がある」が五十四.〇㌫。一般社員の三十四.〇㌫が社長と直属の上司の指示・アドバイスが異なり、「困った事がある」と回答。


「現場は社員に任せて、社長の仕事に専念して欲しい」は七十四.〇㌫。社長が現場に出る事の弊害について(自由回答)。以下は若者・若手の弊害例。四十四歳まで。


テレワークより「オフィスの方が生産性が高い」は六割超となった。同社はオフィスを社内連携し易いと結論付けた。以下は若者・若手の「テレワークの方が生産性が高いと感じる理由」。


以下は若者・若手の「オフィスの方が生産性が高いと感じる理由」。


=本調査背景=

 全ての働く人々にとって仕事をする 空間・設備等の環境は、モチベーションや生産性に大きく影響する。コロナ対策で在宅勤務やリモートワークが急激に拡大・浸透する以前、「オフィス」は対面での指示・連携やコミュニケーションが生まれる拠点だった。


しかし、昨今の感染症予防対策や働き方改革の動きにより、拠点としてのオフィスの機能やオフィスを構える事のメリット・デメリットが見直されている。オフィスが企業成長や社員の働き易さに与える影響を鑑みて、今後のオフィスの在り方を検討すべく調査を行った。


画像:㈱識学