#藤井厳喜 #飯山陽 - #NWO と #ウクライナ 侵攻

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「ロシアのウクライナ侵略は

中東の独裁国・テロ組織の暴走を加速させる」

イスラム思想研究者・飯山陽による警鐘

株式会社扶桑社

2022年3月25日 13時00分

著者プロフィール

飯山陽(いいやま･あかり)

1976(昭和51)年東京生まれ。イスラム思想研究者。アラビア語通訳。

上智大学文学部史学科卒。東京大学大学院人文社会系研究科アジア文化研究専攻イスラム学専門分野博士課程単位取得退学。博士(文学)。

著書に『イスラム教再考』(扶桑社)、『イスラム教の論理』(新潮社)、『イスラム2.0』(河出書房新社)、『エジプトの空の下』(晶文社)など。

Twitterとnoteで、イスラム世界の最新情報と情勢分析を随時更新中

書誌情報

タイトル:『中東問題再考』

著者:飯山陽

発売:2022年4月28日(木)

定価:1,078円(本体980円+税)

判型:新書判

ISBN:978-4-594-09062-3

発売元:株式会社 扶桑社

2021年2月に発売された書籍『イスラム教再考 18億人が信仰する世界宗教の実相』(扶桑社)はイスラム思想研究者･アラビア語通訳の飯山陽さんが、日本の学者･メディアによるイスラムについての「通説」をイスラム思想や歴史、実際にあった出来事から問い直しました。累計部数が3万2000部(電子版含む)を突破するなど、注目を集めました。

その飯山さんによる最新刊『中東問題再考』(扶桑社)が4月28日(木)に発売されます。

「中東問題についての日本のメディアの報道と、それについての『専門家』と称される人々の解説は偏向しているだけでなく、ウソが多い」と飯山さんは言います。

本書では、飯山さんが従来の中東報道を分析し、検証。中東の実情を伝える内容となっています。

日本は原油の約9割、天然ガスの約2割を中東地域から輸入しているなど、エネルギー面において深い関係にあります。飯山さんは「だからこそ私たちは、中東の本当の姿を知り、実態を解明して理解し、誰とどのように付き合っていくべきか熟慮する必要がある」と語ります。

ロシアによるウクライナ侵攻が中東情勢に及ぼす影響とは

飯山さんは、「中東の一部には、暴力を行使した拡張路線を進める陣営がいる」と警鐘を鳴らします。

「彼らは自由や民主主義といった近代的価値観を否定し、全世界を異なる秩序によって支配しようと覇権を狙っています。そうした勢力はいずれもロシアと深い関係にあり、『力による現状変更』が国際社会によって追認されるようなことになれば、これらの勢力の暴走は加速し、ロシアに続けとばかりに武力攻撃、侵略行為を激化させるだろうことは想像に難くありません」(飯山さん)

このように、中東世界の現実を知るだけでなく、世界情勢との関連性についても理解を深めることができる一冊となっています。

続いて

「中東イスラム世界から日本を考える 

Insight into Japan from the Middle East and Islamic World」様より

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ロシアのウクライナ侵攻で潤う軍産複合体

／The military-industrial complex that makes huge profits from Russia’s invasion of Ukraine

宮田 律（Osamu Miyata）

現代イスラム研究センター理事長

中東イスラム世界の現状や歴史、思想、文化、文学、

国際関係などをわかりやすく説明していきます。

ロシアによるウクライナ侵攻は、プーチン大統領の意図がどうであれ、アメリカの軍産複合体にとっては極めて好都合な機会となっている。グレゴリー・J・ヘイズ・レイセオン・テクノロジーズ最高経営責任者は、侵攻以前から東欧の紛争が良いビジネス・チャンスであることを述べていた。３月末にその発言について謝罪するつもりはなく、また発言は民主主義を防衛するためのものであったと述べた。

　アメリカ国防総省の「ウクライナ安全保障支援イニシアチブUkraine Security Assistance Initiative (USAI)」や国務省の「対外軍事融資（Foreign Military Financing (FMF)）は、２０１４年のロシアのクリミア半島併合からウクライナに対する軍事支援のチャンネルとなってきた。２０１４年からアメリカはウクライナに対して５０億ドルの軍事支援を行ってきた。また、ウクライナの領土保全のために、昨年末にはバイデン政権は６億５０００万ドル相当のジャベリン対戦車ミサイルを含む対空・対装甲ミサイルをウクライナに供与した。ジャベリン対戦車ミサイルは、レイセオンとロッキード・マーティンによって製造されている。

ロシアのウクライナ侵攻後、アメリカはウクライナに対して２６億ドルの軍事援助を行ったが、ウクライナに対してはさらなる武器供与を行うことが見込まれている。ロシアのウクライナ侵攻によってドイツが国防予算を増額しようとしているように、各国の防衛費が増額されることが予想され、台湾海峡の緊張なども軍需産業にとっては好ましい事態となっている。欧米とロシア・中国との「第二の冷戦」とも形容される状態は、欧米の軍需産業にとっては継続的な利益が上がる機会となっている。

　アメリカの軍産複合体は、その市場拡大のために、ＮＡＴＯの拡大を図ってきた。ＮＡＴＯ拡大を後押ししたのは、アメリカの軍需産業だった。ＮＡＴＯの本来の役割は冷戦時代にソ連を頂点とする共産主義陣営に対する軍事同盟であったが、冷戦が終わってもＮＡＴＯは生き延び、軍産複合体が利益を上げるための媒体ともなってきた。プーチン大統領はＮＡＴＯの拡大を嫌ってきたが、ロシアの警戒心を生み出したのもアメリカの軍需産業であったとも言える。アメリカのほぼすべての選挙区に軍需産業の工場があり、武器の生産は停止することができない。

　ウクライナでの紛争や、欧米と中ロの対立は、武器売却にとっては好都合な背景となってきた。ロシアの側から見れば、ＮＡＴＯのユーゴスラビア空爆、アメリカのＡＢＭ条約（弾道弾迎撃ミサイル制限条約）からの脱退はロシアにとっては屈辱的だった。アメリカはミサイル防衛システムを推進することを決定し、ＡＢＭ条約からの脱退を決定した。また、２０１９年には中距離核戦力全廃条約（ＩＮＦ全廃条約）からも撤退した。ロシアがアメリカに対して覚える軍事的脅威もウクライナ侵攻の背景であった。

　アメリカのバイデン大統領は軍事費の４％の増額を提案し、ロシアの脅威によってドイツも１０００億ユーロに防衛費を増額することを決定した。ロシアの脅威を感ずる国はアメリカの武器の購入とアメリカとの武器の相互運用性をますます検討していくことだろう。ロシアのミサイルから逃げまどい、またロシアの攻撃の犠牲になったりするウクライナ人がいる一方で、戦争で利益を上げる軍産複合体の存在がある。

ウクライナ軍女性兵士

https://ukranews.com/en/news/827399-defense-ministry-not-to-disclose-data-on-women-s-number-currently-registered-with-military-due-to

Russia’s invasion of Ukraine is a very favorable opportunity for the US military-industrial complex, regardless of Putin’s intentions. Gregory J. Hayes, the chairman and chief executive officer of Raytheon Technologies Corporation said that the conflict in Eastern Europe was a good business opportunity even before the invasion. He did not apologize for the statement at the end of March, and said the statement was to defend democracy.

The Ukraine Security Assistance Initiative (USAI) of the U.S. Department of Defense and the Foreign Military Financing (FMF) of the State Department are channels of military assistance to Ukraine from the 2014 merger of Russia’s Crimea Peninsula. Since 2014, the United States has provided $ 5 billion in military assistance to Ukraine. To conserve Ukraine’s territory, the Biden administration at the end of last year gave $ 650 million worth of weapons such as anti-aircraft and anti-armored missiles, including anti-tank missile, Javelin. Javelin anti-tank missiles are manufactured by Raytheon and Lockheed Martin.

After Russia’s invasion of Ukraine, the United States provided $ 2.6 billion in military aid to Ukraine, but is expected to provide more weapons to Ukraine. Just as Germany is trying to increase its defense budget due to Russia’s invasion of Ukraine, defense spending in each country is expected to increase, and tensions in the Taiwan Strait are also favorable for the military industries. The situation, which is also described as the “second Cold War” between the West and Russia / China, is an opportunity for the Western military industries to continue to make profits.

The military-industrial complex in the United States has been trying to enlarge NATO in order to expand its market. It was the US military industries that supported NATO’s expansion. NATO’s original role was a military alliance against the communist camp with the Soviet Union at the top during the Cold War, but NATO survived after the Cold War and became a medium for the military-industrial complex to make a profit. President Putin hated NATO enlargement, and it can be said that it was the US military industries that created Russia’s vigilance. There are factories in the military industries in almost every constituency in the United States, and weapons production cannot be stopped.

The conflict in Ukraine and the conflict between the United States and China and Russia have been favorable backgrounds for the sale of weapons. From the Russian side, NATO’s bombing of Yugoslavia and the US withdrawal from the ABM Treaty (Anti-Ballistic Missile Treaty) were humiliating to Russia. The United States has decided to promote a missile defense system and has decided to withdraw from the ABM Treaty. In 2019, it also withdrew from the Intermediate-Range Nuclear Forces Treaty (INF Treaty). The military threat that Russia feels against the United States was also behind the invasion of Ukraine.

US President Joe Biden has proposed a 4% increase in military spending, and the threat of Russia has decided that Germany will also increase its defense spending to 100 billion euros. Countries that feel the threat of Russia will increasingly consider purchasing US weapons and interoperability of weapons with the United States. While some Ukrainians flee from Russian missiles and are victims of Russian attacks, there is a military-industrial complex that makes a profit in the war.

続いて「YOUTUBE」です。

オーディオブック配信audiobook.jp

チャンネル登録者数 7600人

【オーディオブック/朗読】イスラム2 0 SNSが変えた1400年の宗教観

988 回視聴 • 2020/10/20 

オーディオブック版『イスラム2 0 SNSが変えた1400年の宗教観』

https://audiobook.jp/product/259927

著者

飯山陽

ナレーターちえ

再生時間 08:10:56

出版社 河出書房新社

出版日 2019/11/26

販売開始日 2020/10/20

イスラム法学者よりもGoogle先生! ネット、SNSは1400年の宗教観、法解釈を根底から変えた。新時代のイスラム思想とは?

日本人の知らないイスラム最前線!!

ウェブ上にアップされた『コーラン』や「ハディース」。

一部の宗教エリートたちのものであった知識や解釈が、翻訳・検索機能により誰でも容易に直接アクセスできる時代となった。

このことにより、「啓示」は宗教エリートの手をはなれ、一般信徒の原理主義化が加速する。

神の啓示に服従し、イスラム教徒はイスラム法によって統治される秩序の確立を目指し、彼らが正義だと信じるジハードを実行することが「正しいイスラム教徒」であることに気付き、それを希求するようになったのだ。

日本人の常識、西洋的価値観は捨てよ!

ヨーロッパでは「同化しない」イスラム教徒たちが、「移住」と「多産」により各国で議席を獲得しはじめるなど、

民主的なイスラム化をすすめる「静かなるジハード」が進行し問題となっている。

また、イスラム教徒が集住することで生まれたノー・ゴー・ゾーン(警察管理外地域)の増加、学校のイスラム化など、

これまでの西洋的価値観では対応しきれなくなり、その失敗が白日のもとに晒されている。

一方で、イスラム諸国も「イスラム教の宗教言説」を改革しなければ、テロの問題を解決できないことを認め、正面から向いはじめている。

移民問題をはじめ、ターニングポイントに立たされている日本は、西洋の二の舞とならずに、どのように対処していけばよいのか──

「思い込み」「自分の価値観」を廃し、ただ「事実」に基づいてイスラム教を読み解く!!

藤井厳喜の『ワールド・フォーキャスト』

チャンネル登録者数 28.5万人

#藤井厳喜 #国際政治学者 #ウクライナ

【全編無料公開】「ウクライナ紛争の真実」国際政治のプロが伝える“13のポイント”

172,450 回視聴 • 2022/03/24 • 【特集ページ】ウクライナ紛争の真実

http://in.worldforecast.jp/ukr_13poin...

（※ページをシェアして、ぜひ大切な方にも広めて下さい）

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【藤井厳喜先生本人からのメッセージ無料公開中】

なぜ、有料で出している情報を無料公開しようと思ったのか？ウクライナ問題は日本人にとってどういう影響を与えるのか？そもそもこの問題の本質は何か？メッセージを預かってきたので、ぜひご覧頂ければと思います。

↓

http://in.worldforecast.jp/ukr_13poin...

【『ワールド・フォーキャスト』運営チームより】

　ロシアのウクライナ侵攻に対して、「私達にもできることは何かないか…？」と考えました。武器の提供、寄付、応援メッセージ…いろんな支援がされる中で出した答えが、「真実をより多くの日本人に広めること。」でした。

　普段は『ワールド・フォーキャスト』という有料のメディアとして、研究歴40年の国際政治学者・藤井厳喜先生の情報をお届けしています。

　しかし、この情報だけは会員だけでなく、1人でも多くの方に知っていただきたい！予備知識なしでもわかりやすいようにまとめ、日本国民に広く伝えたい！そういう思いから、先生と話し合って、誰でも見れるように無料でお届けします。

↓

http://in.worldforecast.jp/ukr_13poin...

#藤井厳喜 #国際政治学者 #ウクライナ

（※この動画は2022年3月14日に撮影されたものです）

※『ワールド・フォーキャスト』に関する問い合わせは下記連絡先まで、お願い致します。販売元：ダイレクト出版株式会社

https://support.d-publishing.jp/hc/ja...

希望の声ニュース

チャンネル登録者数 4250人

#希望の声ニュース #ロシア #プーチン

この戦争を起こしたのは軍産複合体か？【希望の声ニュース-2022/02/27】

447 回視聴 • 2022/02/27 • ■この戦争を起こしたのは軍産複合体か？

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#希望の声ニュース #ロシア #プーチン #ウクライナ #アメリカ

BookTV358

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【紹介】脳・戦争・ナショナリズム 近代的人間観の超克 文春新書 （中野 剛志,中野 信子,適菜 収）

395 回視聴 • 2016/01/24 • 商品の詳細はこちら

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今回紹介するのは、　脳・戦争・ナショナリズム 近代的人間観の超克　という本です。

「ナショナリズムは危険なもの」「知性で殺し合いは回避できる」「人を見た目で判断してはいけない」…これらは近代の迷妄にすぎません。脳科学、社会科学、哲学の若手論客が人間の本質を鋭く突いた白熱の討論10時間!

『TPP亡国論』『世界を戦争に導くグローバリズム』を著した孤立無援の（元）官僚である中野剛志と、

ニーチェとゲーテ研究からの「B層」への歯に衣着せぬ徹底批判を西部邁・藤井聡に引けをとらない論調で行っている適菜収氏、

『脳内麻薬 人間を支配する快楽物質ドーパミンの正体』等で賛否共に話題沸騰中の脳科学者である中野信子女史両名と、

科学データに基づいた実に容赦無い白熱の討論が本書で展開されている。

一言で評価すると「不謹慎にも面白い」と思えてしまう（笑）。

文章一つ一つを掻い摘んでみても、掛け値無しに容赦無く滅多斬っている。

以上、興味のあるかたは、実際の商品をアマゾンなどでご確認ください。

今回は、最後までお付き合いありがとうございました。

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★耳で読む本FeBe http://goo.gl/U8YfEl

●Hulu映画ドラマ http://goo.gl/t7Ncnd

●トイザらス　　 http://goo.gl/sDvEhd

Alt-arts

チャンネル登録者数 1820人

「4つの自由」と軍産複合体（『システムの衝突』より、20世紀米大統領編）

1,060 回視聴 • 2014/11/12 • 「モンタージュ映画」のスタイルで制作された長編ドキュメンタリー『システムの衝突』より、「4つの自由」の理念を述べたＦ．Ｄ．ルーズベルトの一般教書演説と、“軍産複合体”の語を始めて使ったドワイト・アイゼンハワーの別れの挨拶を主要な音声とする、比較的複雑に構成・編集された二つのエピソードを抜粋。前半、農奴解放を行ったロシア皇帝アレクサンドル2世に関する逸話と映像も重ねられている。

●映画の全編はネクフルで視聴・ダウンロード可（有料）。ＤＶＤに焼いて非営利の上映も可能です（事前に連絡が必要）

●ダイレクト・リンクＵＲＬ

（サンプル視聴可）

URL：http://necfru.jp/video?id=4646

音楽：

”Artifact” by Kevin MacLeod is licensed under a CC Attribution 3.0.

http://incompetech.com/music/royalty-...

"Confused State" by Kevin MacLeod, licensed under a CC Attribution 3.0.

http://incompetech.com/music/royalty-...

TTMつよし【しゃべり場】

ロシアが既に2年分の兵器と兵の4分の1を失ったと判明（米国防総省高官分析）米国軍産複合体の本当の狙いも明らかに　ロシア今後の兵器生産・補充・輸出に影響も　兵器外交の終わりか　　　(TTMつよし

9,789 回視聴 • 2022/05/01 • どこよりも適当に！暇つぶしのための雑談動画チャンネルです。話している内容など確認などしていませんので鵜呑みにしてはいけません。

ニュースエンターテイメントチャンネルです。

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【紹介】世界を戦争に導くグローバリズム（中野 剛志）

345 回視聴 • 2015/03/14 • 商品の詳細はこちら

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今回紹介する本は、　世界を戦争に導くグローバリズム　という本です。

それでは、本の内容を紹介いたします。

アメリカの衰退と世界の多極化。

次に起きてしまうのは、覇権戦争だ! 。

衰退著しい覇権国アメリカが「世界の警察官」の役割を放棄し、東アジアでもパワー・オブ・バランスの大変動が起きている。

アメリカの凋落は、皮肉なことにアメリカ自身が主導したグローバリズムの帰結だ。

グローバリズムは中国の経済成長を促し、軍事大国化を可能にし、その一方でアメリカ経済の土台を崩して、あの金融危機まで引き起こした。その結果がアメリカ覇権の終焉だ。

そして衝撃なのは、グローバリズムが第二次世界大戦前の国際秩序崩壊の原因であったという歴史的な事実だ。

こうした厳しい現実から目をそむける日本に未来はあるのか。

『TPP亡国論』で日米関係のゆがみを鋭い洞察力でえぐり出した著者が、国際政治の深層を分析。グローバル覇権不在の時代に起こる、地域覇権を巡る戦い、覇権戦争の危機に警鐘を鳴らす衝撃作! 。

では、ここで、実際にこの本を読まれたかたの感想をご紹介します。

【名著】「グローバリズムの過ちの果てに」起きる悲劇を描く。

読後、間もないため、まだ衝撃が抜け切れないでいる。緻密に論理を積み上げる著者の気迫に圧倒された。

短い新書ながら、これは、とてつもない本だ。

第一に、グローバル経済の脆さと国際政治学の知見が、じつに説得的に、見事に結びつけられていること。

この本のロジックと理論の道具になじんでいくうちに、世界経済と悪化する国際情勢の奥底の潮流を読み手の誰もが、先読みできるようになれるだろう。

このことだけでも本書は読む価値がある。先読みが必須のビジネスマンにすごく役に立つはずだ。

政治学、国際関係論、政治経済学を専攻する学生は、サブテキストとして絶対に入手すべき。

第二に（というか、これが一番凄いことなのだが）、グローバリズム（イコロル理想主義）が戦争の「原因」であることを見事に解き明かしてしまったこと。

今まで思い込んできた歴史の常識が、音を立てて崩れていく。

第一次・第二次大戦の戦間期（E.H.カーの言う「危機の二十年」イコール「理想主義の二十年」）の過ちを米国が忘れ、再び理想主義（現代の言葉で言うグローバリズム）が繰り返された。

その結果が、中東・ウクライナの危機であり、東アジアの緊張だ。この分析は学術的にも秀逸だ。

第三に読んでいて楽しいのだ。著者の筆力にぐいぐいとひきこまれる。「論理」の快感とでも言うのか。

その分、最後の最後に、突然あふれ出てくる、著者の悲壮的な「感情」に心が揺さぶられる。

ラストのセクション、「グローバリズムの過ちの果てに」は、絶対に先に読んではいけない。

そして、本を閉じたときに、見えてくる日本が置かれた現実の厳しさ。

まだ、衝撃の中にいます。

以上、読者のかたの感想をご紹介いたしました。

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「ロシアのウクライナ侵略は中東の独裁国・テロ組織の暴走を加速させる」

イスラム思想研究者・飯山陽による警鐘

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2022年3月25日 13時00分

ロシアのウクライナ侵攻で潤う軍産複合体／

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