(そ)10万未満のソフトウェアの勘定科目は、消耗品費です。

(そ)10万未満のソフトウェアの勘定科目は、消耗品費です。

10万以上のソフトウェアは無形固定資産計上し、「ソフトウェア勘定」で資産計上を行います。

もちろん、減価償却を行います。

10万円以上するパソコンやサーバ等「固定資産」に当たり、会計上、減価償却します。

しかし、

ソフトウェアは、形がありません。

企業会計審議会が公表している「研究開発費及びソフトウェアの会計処理に関する実務指針」のソフトウェアの定義、つまり「コンピューターに一定の仕事を行わせるためのプログラム」かつ「システム仕様書、フローチャート等の関連文書」が一般的に使用されているに留まっています。

そのため、ソフトウェアの会計処理は、不明瞭です。

一般的には「定額法」がもっとも合理的とされています。

＜定額法の計算式＞

1年分の減価償却費　＝　取得価額　×　定額法の償却率（1÷耐用年数)

耐用年数が以下のように定められています。

業務改善のための自社利用ソフトウェアは、

「③その他」に該当します。

＜ソフトウェアの耐用年数＞

①「複写して販売するための原本」…3年

②「研究開発用のもの」…3年

③「その他のもの」…5年

さて、取得価額が１０万円未満のソフトウェアは、他の減価償却資産と同様に少額減価償却資産として費用処理をすることができます。

一般的には消耗品費勘定で処理しますが、通信料といっしょに請求される、課金アプリなどは、通信費勘定での処理も可能です。

〈仕訳〉

消耗品費 ×××× /現金 ××××

ご参考まで、