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子どもはコロナで死なず、ワクチンで死ぬ可能性|全国有志医師の会

2022.12.12 06:05

【社会報道】 令和四年十一月二十三日に愛知・名古屋にて「全国有志医師の会(代表:藤沢明徳)」と「新型コロナワクチン後遺症患者の会」は、『緊急記者会見』を開いた。十月より生後六ヶ月~四歳児へ新型コロナワクチンの接種が開始され、危機感を募らせた為。

会見は二時間半に及んだ。


報道現在で医師の会は医師・歯科医・獣医=五百八十九人、医療従事者=七百四十四人、計一千三百三十三人を擁する大規模団体。主に「新型コロナウイルス感染症対策の抜本的変更」と「ワクチン接種事業の中止」を求めている。


同ワクチンによる十代の副反応の疑いは、一千六百二十九人に上っている(令和三年二月十七日~四年一月二十三日)。内、歩行困難等の重篤例は三百九十八例。世界で一千本超の医学論文(査読済み)が、有害性・危険な副作用を示している。



<子どもの一生を奪う可能性>

 国会へは請願書を提出済み、「日本医師会」へは診療体制改善をアプローチ済み。藤沢代表は、「私達は何としても、子ども達には打たせたくないんですね。明らかに臨床現場で診ていて、(子どもが)コロナに罹ったとしても、一日二日で熱をぽんと出して、その後、ケロっと治っちゃうんです。」とワクチンが不要である点を強調した。


続けて「そんな子ども達に対して、長期的な副反応・症状、将来に何が起こるか分からない様な製剤を身体の中に入れる、という行為自体が危機感。その子達の一生を奪う可能性がある。」と親権者へ警鐘を鳴らす。事実、生涯に亘って治らない可能性がある十代の歩行困難等が報告されている。


十代の死亡例の内、「ファイザー製」は九割。九日に報じた通り、そもそも同社は“ワクチン効果”を検証してない。藤沢代表は「これまで死亡例が一、二例出た段階で、一端、接種事業を中止する。中断と。再評価して、もう一回(事業を)見直しましょう、という事がこれまでの国の当たり前の在り方だった。今回は全くそういう事が起こらない異常事態。」と国家医療を断じた。



ワクチン接種と死亡に相関関係

 会見では十名の医師等が、赤ちゃん・子どもへのワクチン接種の危険性を訴えた。以下は、医師達の発言。






ワクチン推奨、後遺症は自己責任で

 後遺症患者の会は、菅前内閣から始まったワクチン接種の推奨体制に対し、以下を訴え掛けた。


  1. 自分の身体に健康被害が起きても、体内に入れてしまった薬剤は取り出せません
  2. 身体がどんなに苦しくなっても、治療法がありません
  3. 助けて欲しくて、接種券に同封されているコールセンタに電話しても、病院にさえ繋いでもらえません
  4. 用意されている「救済制度」は、決して治療法を紹介してくれる制度ではありません



厚労官僚を筆頭に“健康リスク”を隠蔽し続けている。官僚達の情報操作により、総理達へ大切な情報を伝えてない可能性が高い。現在の官僚達は、政治家達をバカにしている嫌いがある事を確認している。同会は「リスクについての情報があれば、追加接種を行わないという選択もできたのではないでしょうか?」と問い掛けた。



今回の責任者は明確だ。河野太郎(癸卯)元・ワクチン接種推進大臣が「全責任を負う」旨を公言していた。彼は安全性とリスクの確認が甘かった。中堅・シニアの厚労官僚が何を隠蔽しているのか?彼は問い詰めるべきだった。


但し、真の犯人はリスクを隠蔽し続け、人の命を気にも留めない中堅・シニアの官僚と「因果関係が無い。」と嘯く統計に弱い中堅・シニアの医師達である。

極悪官僚は、中堅・シニアの財務官僚だけに非ず。


公式【全国有志医師の会】記者会見 フルバージョン

記事:金剛正臣

画像:関東有志医師の会/Facebook、【検証】厚労省データ 心筋炎リスク情報も不適格~新型コロナワクチン未接種扱い問題だけじゃない!2つの不適格データ問題を独自検証~/サンテレビニュース