MBA・FPオフィスALIVE代表國弘泰治です。

オフショア投資の魅力って複利運用？それとも金利が高い？などとメリットもありますが、オフショア投資に関しては金融商品に魅力がございます。

それでは魅力的な金融商品について解説していきます。

オフショア投資の金融商品の種類

さきほど疑問を上げましたがオフショア投資は投資対象が広いといったことがメリットとなります。

そこでオフショア投資の金融商品は８つあります。

①株式②債券③外貨④投資信託⑤ETF⑥ヘッジファンド⑦オフショア保険⑧先物ファンドになります。

今から具体的な内容について説明していきます。

オフショア投資の金融商品の説明

それでは今からオフショア投資の金融商品について具体的に説明してまいります。

内容としてはなじみがあるものもあるかもしれませんが、日本とオフショアと呼ばれる国の金融商品の違いについて解説していきます。

株式

「株式投資は日本国内の証券口座でしたことあるよ」という方に関してはいらっしゃるかと思います。

今回はオフショアでの株式投資は日本国内での株式投資と違い、口座開設を土台にして株式の外貨建て取引をグローバルに展開が可能です。

しかも世界の主要取引所で取引をされているものであれば、ほとんどのどのような株式でも投資が可能になります。

香港を例にすると、証券口座を作らずともHSBCといった銀行で総合口座を開設することで株式への投資が可能です。

債券

債券と言いと、皆様が思いつくとなると個人向け国債のイメージがあるかもしれません。

国債というと国の借用証書、社債であれば発行している企業の借用証書になります。

借用証書と言うように国や企業の借金ですので債務証書や貸借契約書と考えれば大丈夫です。

借金のため、債券の発行者は所有者に対して債権が満期になったら国や企業は元金を返済する義務が発生します。

債券に関しては信用度が格付けされ、常に市場で売買されておりますので、オフショアの場合は株式投資の感覚で世界の主要通貨で購入が可能です。

外貨

日本の場合はほとんどが日本円でしか投資が出来ませんがオフショア投資の預金は複数の通貨に投資が可能です。

複数の通貨に投資をするということは、リスクの分散ができるといった点が魅力となります。

投資信託

NISAやiDeCoで投資されている方であったら一番なじみがあるのではないでしょうか？

投資信託は公募で、複数の投資家から資金を集めて投資していくものです。

NISAやiDeCoで投資信託を購入されている方は、ミーチュラルファンド(米国)やユニットトラスト(英国)ですが、オフショア投資の投資信託は日本にないような投資信託に投資が可能になります。

上場投資信託

こちらはいわゆるETFと呼ばれているもので、日本でも流通しておりますが、オフショアのETFは日本のものと違い、世界主要の市場に上場されているものであればその上場されているETFに投資が可能です。

ヘッジファンド

投資信託と違い、私募ですので誰でも購入ができるものではないということなので、情報を入手するのが困難となります。

金額は投資信託と比較すると最低金額も高いことや手数料も高いといった点はございます。

ヘッジファンドは買い越しと空売りを併せた投資手法をとっており、相場関係なく利益を追求していくことが目標のものとなります。

運用手数料は2％で、成功報酬は純利益の15％～20％と言われています。

オフショア保険

日本の保険と違い、オフショア保険は運用利益を狙う傾向のものです。

ただし日本の場合、「保険業法第186条第2項に基づき、日本に支店等を設けない外国保険業者に対して、日本に住所若しくは居所を有する人若しくは日本に所在する財産又は日本国籍を有する船舶若しくは航空機に係る保険契約の申込みをしようとする者は、原則として、当該申込みを行う時までに、内閣総理大臣の許可を受ける必要がある。

　そして、その許可を申請するためには、保険約款が外国語で記載されている場合にその全部について訳文の提出が必要であり（保険業法施行規則第2条、第117条第2項第2号）、また法人が保険契約者として、その従業員を被保険者とする団体保険を締結しようとする場合には個々の従業員の氏名・住所を申請書に記載する必要がある（保険業法施行規則別紙様式第9号、第10号）。」と法律で定められています。

昔は禁止でしたが、今は内閣総理大臣の許可へと緩和されています。

先物ファンド(マネージドフューチャーズ)

ヘッジファンドの一種で、主に上場されている先物を対象とする投資で流動性豊富な金融先物から金属エネルギー、食物などの商品先物そして合同先物まであるため幅広いといえます。

先物ファンドは、投資家から預かる資金が100％とし、そのうち先物マージンを20％～30％使用し、残りの70％～80％は銀行預金や米国債券といった保守的な投資に回すようになります。

先物自体、内在的なレバレッジはありますが、外部からの借入金はないと言われています。

このように説明してきましたが、オフショア投資の金融商品は８つあり、日本の金融商品にあるとなれば株式や投資信託そしてETFと大きく考えれば日本にあるものと思うかもしれませんが、日本の金融商品とオフショアの金融商品は同じであっても運用の仕組みなどが違ってくるわけです。

そのため、NISAやiDeCoと一緒でしょと思う方もいるかもしれませんが、金融商品の内容自体が違ってきます。

次にオフショア投資における７つのポイントについて説明します。

オフショア投資における７つのポイント

オフショア投資に投資するとなれば情報量も多いため情報収集が大変です。

そこで、重要なポイントについて説明していきます。

①リスクとリターンの許容の理解②投資対象は通貨、資産クラスを投資戦略と投資商品において分散をする③金融商品の特徴を理解する④個人投資家は中長期の投資商品を主に対象とする⑤投資商品は流動性があり、投資商品自体が流動性のある商品の保有率をポートフォリオの8割以上にすること⑥投資用品を提供している会社が組織として信用ができ、さらにファンドマネージャーも人間として信用ができるのか⑦運用するマネージャーの利益と投資家の利益が一致していればOKとなります。

このように考えると、これがオフショア投資選びの条件となってきますが、私が紹介をしている代理店は７つの条件全てに沿っています。

特に⑥に関しては、欧州のプライベートバンク出身のファンドマネージャーや代理店の代表が会計やファイナンス以外の資格と別に、統計学やMBAといった修士学位や経営学の博士号も取得しております。

更にはRL360°に関しては、日本円であれば31000円(50000円が望ましい)から可能で、年平均12～13％の利回りを叩き出していますので、老後のライフプランニングには最適です。

まとめと宣伝

金融商品の魅力を説明しましたが、その中で日本の株式や投資信託そして債券などの投資と比較したら、投資の幅も広がり老後資金も2000万円以上貯めることが可能となります。

オフショア投資派7つの条件に沿ったものへ投資を考えると良いかもしれません。

老後に関しては、いつまで生きるのかわからないため資金も2000万円以上のお金は掛かってくるかと考えられます。

更に言うとこれからは物価もずっと同じというわけではないですし、「絶対に何歳には死ぬ」ってことはないですし更に医療費介護費も更に掛かってくるかと思います。

そのためオフショア投資は老後生活費の他に医療費介護費や長生きリスクといった対策を考えると本当に良いものだと私も思っております。

そのため、オフショア投資をしましょうとは言いませんが考えてみることも1つです。

質問に関しては些細なことでも大丈夫ですのでMBA・FPオフィスALIVEのアドレスまでご連絡いただければと思います。

最後にオフショア投資に関して興味がある方いらっしゃいましたらalive.kunihiro@gmail.comまでご連絡ください。

その他にも不動産投資の相談、相続対策の相談、個人事業主や法人向け資金調達の相談、オフショア投資の監修や海外FXそして仮想通貨の執筆や監修も受け付けていますのでメディア運営者様の対応も可能ですので、お待ちしております。

資金調達の相談に関してはMBA取得のファイナンシャルプランナーである私が対応いたします。