「宇田川源流」【日本万歳！】 日本式バレンタインデーという特別な習慣の変化
「宇田川源流」【日本万歳！】 日本式バレンタインデーという特別な習慣の変化
毎週月曜日は「日本万歳！」をお届けしている。日本のすばらしさや日本特有の生活習慣、日本人の国民性をここに書いたり、そのうえで、そのような内容が書かれている記事を見つけ、そしてその中で日本の内容を書いている記事を見つけ、そのうえで、その内容を分析して日本の本当のすばらしさを皆さんにご紹介するということである。
毎週月曜日というのは、土日の休みの後に、これから一週間仕事をすると思えば、それは憂鬱になる。そのことから、月曜日は「ブルーマンデー」などと言われることがある。そのことから、月曜日にこの企画をやっているのである。
さて、今回は、日本特有の習慣を扱ってみたいと思う。
さてバレンタインデーという習慣がある。アメリカなどのキリスト教では好きな女性にカーネーションなどの花束を渡すようになっている。そのことが最も大きな内容になる。元々269年にローマ皇帝の迫害下で殉教した「聖ウァレンティヌス（テルニのバレンタイン）に由来する記念日」だと、主に西方教会の広がる地域においてかつて伝えられていた。
1797年にあるイギリスの出版所が「青年のバレンタインライター」という本を出版した。その本には若い恋人が使うことのできる多くの感傷的な詩が纏められた。印刷会社は詩とスケッチを含む数の限られた絵葉書を印刷するようになった。そして、1835年に英国では６万通のバレンタイン・カードが郵送された[5]。 1840 年に郵便切手が発明され、ローランドヒル卿の郵便改革も開始されたため、郵便料金が引き下げられ、郵送されるバレンタイン・カードの数が増加した。一応、切手の発明のわずか 1 年後に 40万通が郵送され、個人性にちょっと欠けていてもより簡単なバレンタイン・カードの送付習慣になった。 これにより、匿名のカードの交換が初めて可能になり、それは、極端に潔癖で堅いビクトリア朝時代にも色っぽい意味をそそる詩が突然出現したことの理由となったと考えられる。
19 世紀以降、手書きの記事は大量のグリーティング・カードに代わった。 19 世紀半ばのバレンタイン・デーの商売は、さらに米国で商業化された祝日の前兆となった。 1868 年に英国のチョコレート会社「キャドバリー」は、バレンタイン・デーのために、装飾の施されたハート型の「ファンシー ボックス」というチョコレートの入っている箱を発売した。 詰め物をしたチョコレートが入った箱は、すぐに休日を連想させるようになった。 20世紀後半には、カード交換だけでなく、宝石などあらゆる贈答品の交換も行われるようになった。
下着・ネクタイも…多様化するバレンタインデー 職場の「義理チョコ」離れが加速
２月１４日のバレンタインデーでの定番商品といえばチョコレートだが、オンラインを通じたギフトではチョコレートの代わりに下着やネクタイといった雑貨を贈るケースも目立つなど、商品の多様化が進んでいる。
会員制交流サイト（ＳＮＳ）などで受け取り専用のホームページアドレスをシェアすることで、手軽にギフトを贈ることができる「ソーシャルギフト」の活用を希望する利用者も広がる一方、会社などで配る「義理チョコ」が減少して家族や友人に贈るケースが増えるなど、贈る相手も変化している。
「ソーシャルギフト」の活用希望は３割超
ソーシャルギフトの関連サイトへの訪問者数が国内最大規模を誇る「ギフトモール」では、同社のサイトでバレンタインに関連する検索を行った利用者が実際にオンラインで購入した商品のカテゴリーについて、同社が運営する「オンラインギフト総研」が独自に分析。今年１月１～３１日と昨年同時期とを比較し、実際の購入商品のカテゴリーごとの購入件数や購入価格について分析を行った。
購入商品の人気ランキングでは、１位が「チョコレート」（昨年１位）と不動の人気商品ではあるものの、２位に「ボクサーパンツ」（同１１位）、３位には「下着」（同９位）がランクイン。昨年は５４位だった「ネクタイ」も１４位と上昇した。オンラインギフト総研では「今年は行動制限がないバレンタインで、今後は外出をしやすい状況にあることから、コロナ禍ギフトの特徴でもあった『おうち時間』を充実させるようなアイテムが相対的に減少した」とした上で、「外出時に使えるような?身に付ける雑貨?が躍進する結果となった」と分析する。
また、オンラインギフト総研では昨年１２月２５～２７日に「ソーシャルギフトの利用意向調査」を実施。全国の２０～５９歳で回答のあった男女２４００人（バレンタインに関しては回答対象を女性のみ１２００人、ホワイトデーは男性のみ１２００人にして算出）のうち、バレンタインデーで「ソーシャルギフトを贈りたい」と回答した割合は３４・７％に達し、ホワイトデーでのソーシャルギフトの希望も２６・７％だった。オンライン総研では「ソーシャルギフトは２０～３０代を中心に支持されており、身近な関係性の相手へのギフトに最適なツールとして利用されている」という。
「家族チョコ」が４割、「義理チョコ」は１割に満たず
一方、マーケティング調査を行っている「インテージ」が実施した調査で、「今年のバレンタインに『なにチョコ』（誰に向けたチョコ）を用意するか」を女性１３２５人から回答を得たところ、「家族チョコ」が４1・８％と最多。次いで「自分チョコ」（１３・２％）、「友チョコ」（１１・８％）となり、「義理チョコ」は８・２％と１割を切った。
同社では、有職者の男女に「職場の義理チョコ」に対する考え方についても調査を実施（女性３６３人、男性８２５人が回答）したところ、「参加したくない」と回答した女性の割合が８２・８％と８割を突破。男性も義理チョコをプレゼントしてもらうことについて「うれしくない」と回答した割合が６１・４％に達するなど、男女いずれも否定的な見解が目立っていることが浮き彫りになった。
同社が運営する生活者研究センターの田中宏昌センター長は「（バレンタインデーを）『素敵なイベント』として捉え、友人や家族（夫）あるいは自分への『ありがとう・おつかれさま』を伝える機会になっている」と分析している。（浅野英介）
2023年2月14日 16時5分 産経新聞
https://news.livedoor.com/article/detail/23707465/
日本では、1958年（昭和33年）ごろから流行した。ただし、その内容は日本独自の発展を遂げたものとなっている。
戦前に来日した外国人によって一部行われ、第二次世界大戦後まもなく、流通業界や製菓業界によって販売促進のために普及が試みられたが、日本社会に定着したのは、1970年代後半であった。毎年2月に売り上げが落ちることに頭をかかえていた菓子店主が企画を発案したと云われている。「女性が男性に対して、親愛の情を込めてチョコレートを贈与する」という「日本型バレンタインデー」の様式が成立したのもこのころであった。文化的に日本の男性は女性にプレゼントをする習慣があまりなかったため定着しなかったので、女性から男性に贈るというキャッチコピーに変えると徐々に流行りだした。菓子店の企画と広告、キャッチコピー、宣伝方法、百貨店とのタッグなどによる商戦の成功であったといわれている。なお、バレンタインデーにチョコレートを渡すのがいいのではと最初に考案して実践したのは、一説に大田区の製菓会社メリーチョコレートカムパニーの原邦生であるとされる。原はその時「一年に一度、女性から愛を打ち明けていい日」というキャッチコピーをつけたといわれている。口コミで広がり、マスコミも報道した。また原は著書の中で「1958年、当時学生だった私に、パリ在住の商社マンの先輩から寒中ハガキが届いた。そのハガキには「こちら（パリ）にはチョコレートや花、カードなどを贈り合う”バレンタイン”という習慣があります」と書かれていた。早とちりなところのある私は、その文章の「チョコレート」の部分だけに目がいってしまい、うっかり「ヨーロッパは女性が好きな男性にチョコレートを贈る」といった意味に取り違えてしまったのである。」と記している。
原邦生が行ったとされるイベントは1958年（昭和33年）であるのに対し、神戸のモロゾフ製菓が20年以上前の1936年（昭和11年）2月12日に外国人向け英字新聞『ザ・ジャパン・アドバタイザー (The Japan Advertiser)』に、「あなたのバレンタイン（＝愛しい方）にチョコレートを贈りましょう」というコピーの広告を既に掲載しており、モロゾフ製菓がバレンタインチョコを最初に考案した仕掛け人であるとされる説が最有力である。
さて、このようなところで日本特有に考えれば「好きではない」というようなことができない。そのことから「義理チョコ」ということが出てくるようになっていた。そして、その後、最近になって義理チョコが無くなってきたという。そもそも「女性から男性に愛を伝える」ということも、また、「義理チョコ」も、すべて日本の特有の風習であり国民性である。
まさに日本の中で「Z世代」が中心になってくることによって、本当の内容だけで義理などで行うような感じになっている。そのことから、徐々に切りが無くなってきているのではないか。そのような変化も日本の特徴なのかもしれない。