ブロックチェーン技術、暗号通貨に関する話題

執筆者：Pyon

６月２２日（金）、金融庁からBTC（ビットコイン）をはじめとする暗号通貨の売買を行う取引所６社が行政処分を受けました。

・株式会社bitFlyer　https://goo.gl/GhwTUy　https://goo.gl/LZYuyz

・ＱＵＯＩＮＥ株式会社　https://goo.gl/Rf2Ky8　https://goo.gl/Bst5CH

・ビットバンク株式会社　https://goo.gl/piu895

・ＢＴＣボックス株式会社　https://goo.gl/LehZKc

・株式会社ビットポイントジャパン　https://goo.gl/zW4ePq

・テックビューロ株式会社　https://corp.zaif.jp/info/9752/　https://goo.gl/5sYDtK

暗号通貨の取引市場はそのベースとなるブロックチェーン技術の話題とは別に、様々な改良と改善が行われ進歩して行くのだろうなと｡

そしてもう一方で、先代に話題となっていた過去の取引所マウントゴックスが東京地裁の決定で民事再生法の適用がなされたもようです。

2014年ビットコインのハッキングを受けて破産したマウントゴックス取引所。このマウントゴックスには実は約13万BTCが残っており、その管財人がことあるごとにそのBTCを売って来ました。破産である以上、資産を売却して強制的に現金化しなければいけなかったからです。

様々な要素で市場が掻き乱される暗号通貨市場ですが、来週の６月２６日（火）、２７日（水）の二日間、東京国際フォーラム（東京・有楽町）で、経済産業省と外務省が後援する日本最大級のブロックチェーンカンファレンス「JAPAN BLOCKCHAIN CONFERENCE 2018」https://japan-blockchain-c.com/　が開催されます。

このカンファレンスはブロックチェーン技術の未来を担う国内外のブロックチェーン企業・団体が一堂に会して相互に情報交換し、ブロックチェーンの普及啓発を行い、ブロックチェーンの適用領域の拡大を目指して開催され、SBI Holdings代表取締役 執行役員社長 北尾吉孝氏や、株式会社ビットポイントジャパンCEO 小田 玄紀氏も登壇するとのこと（JAPAN BLOCKCHAIN CONFERENCE 2018公式リリースより）。

人類の今の経済社会にまだまだこれからの技術であるブロックチェーン技術がどんな未来＝夢を見せてくれるのか？

人類が新しく発明したブロックチェーン技術の最新情報を追い掛け、学んで（ついて）まいりましょう！

新しいことを先に知るということはチャンスを手にする一つの要因に違いはありませんからね。（と同時にリスクも学んで行かなければなりませんが）

今回は、来週東京で開催されるブロックチェーン技術のカンファレンスの話題を取り上げました。

良い週末をお過ごしください。

未来が見えるね研究所　研究員　Pyon