【2023年夏特集④】増加するエンバイオ・エンジニアリングの稼働中工場・事業場での地下水汚染浄化対策

廃止された有害物質使用特定施設において原位置浄化技術を柱に浄化対策を進めてきたエンバイオ・エンジニアリング（東京都千代田区、西村実社長）では最近、新たに稼働中の事業場での地下水汚染対策が柱になりつつあると言います。従来は有害物質使用特定の廃止時に対策を行う傾向があった中、近年は稼働しているうちから浄化対策を進め、将来の土地活用等に備えるケースが増えつつあり、同社の原位置浄化技術がそれを支えています。稼働中の工場・事業場における浄化で活躍する同社の原位置浄化技術等について取材しました。（エコビジネスライター・名古屋悟）

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◆吸着と分解どちらも進める「プルームストップ」が稼働中工場の対策を支える◆

有害物質使用特定施設の廃止時の浄化対策では、浄化完了までの時間制約がある場合も多く、原位置浄化技術の中でも即効性の高い化学酸化工法等が採用されるケースが多く、同社のフェントン工法など化学酸化工法での高い実績が注目を集めてきました。

稼働中の場合は、時間的制約が少ない一方で、事業場における作業が行われていること等からそれを阻害しないこと等の制約があることから、廃止後の浄化対策とは異なる対応が必要となります。

同社で増えつつある稼働中事業場の地下水汚染対策を支えているのは「プルームストップ」（米国・リジェネシス社製）という技術になります。これは、1～2㎛のコロイド状の活性炭を使う技術で、地中に広く拡散し、素早く有害物質を吸着するとともに、土着の有害物質分解微生物の活性を高め、分解も加速させる点が大きなポイントになっており、TPHなど石油系炭化水素や有機塩素系化合物（VOC類）、農薬などの浄化が可能です。

土壌カラムでの試験の動画を見せてもらうと、対比用の粉状活性炭は移動しませんが、プルームストップは土粒子をコーティングしながら素早く移動していることが分かります。

「プルームストップを低圧で注入することで、水みちを作らずに土壌中に拡散させることができ、吸着・分解を促進させることができます」と同社でプルームストップによる浄化対策技術の責任者である和知氏は語ります。

◆持続する有害物質の吸着と分解効果がコスト低減にも◆

稼働中の事業場において地下水汚染が判明した場合、従来は敷地外に流出しないよう揚水処理するのが一般的ですが、揚水ポンプを稼働し、活性炭吸着、処理を延々と続けなければならず、時間、コストの負担も少なくありません。一方、「プルームストップ」は一度の注入で広く拡散し、有害物質を吸着し、コロイド状活性炭を拠り所とする分解微生物が増殖、分解促進するため、物理的な吸着で敷地外への拡散防止をしつつ、微生物による分解で無害化するため、繰り返し吸着が可能です。ですので、一度注入すれば吸着効果と分解効果が持続するため、追加の薬剤投入等もなくコスト面で有利なほか、稼働中の工場で作業を妨げることも少なく、稼働中の工場での浄化を効果的に進めることができます。

浄化効果はリジェネシス社のベンゼン濃度の低下等のデータを見れば、「プルームストップ」の効果の高さは一目瞭然です。

◆今話題の有機フッ素化合物（PFAS）対策にも期待◆

同社では国内においてすでにVOC類等を対象とした稼働中の工場での浄化対策の実績を積んでいますが、「プルームストップ」のメーカーがある米国では、今社会的関心を集めている有機フッ素化合物（PFAS）の浄化でも「プルームストップ」が使われています。

「PFAS」への効果は2016年から2017年にかけてカナダで実施されていたVOC類の対策でPFASの濃度も下がっていることが確認されたことで確認され、その後、米国ではPFAS対策として工場跡地や軍用施設など38件の実績があると言います。

同社でも今後、日本国内におけるPFAS関係への展開も視野に入れているとしており、今後、そちらの展開も注目されそうです。

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