5年ぶりに就業構造基本調査が発表されました。

■育児世代の働く女性75％、過去最高　17年就業構造調査　日本経済新聞

■共働き世帯、都内49％に上昇　総務省調査　日本経済新聞

■40代前半男性の所得中央値（データえっせい）　ニコニコニュース

■非正規労働者が最多2100万人　共同通信

と、すでに各所でニュースになっていますが13日に総務省から「就業構造基本調査」が発表されました。5年に一度の調査なので、なんというかみなさん盛り上がっていますね。もろもろの資料は、総務省の以下のページからアクセスすることができます。

■平成29年就業構造基本調査　総務省統計局

で、この調査、やっぱり人事や採用、労務などの管理部門、または私たちのようなHR界隈のサービス事業者にとっては、いろいろと参考になりそうなデータがつまっています。統計自体が膨大なので、目を通すのも大変なのですが、例えば、以下の調査。

男女，就業状態・仕事の主従，年齢，前職の離職時期，前職の離職理由別転職就業者数及び離職非就業者数（平成24年10月以降に前職を辞めた者）－全国

離職の理由が年齢別、性別にまとめられています。わりと理由の分け方がざっくりとしていますが、「自分に合わない仕事」で離職するのは20代前半が圧倒的に多いことや「出産・育児」が理由で退職するのは30代前半が多いことなど、年齢のステージによって離職理由が変わっていくことがわかります。

ということで、時間がある時に「就業構造基本調査」。目を通してみてください。