【環　境】住友ゴム工業　住友理工・住友電工と循環経済の実現に向けた取組みを加速

住友ゴム工業は、住友理工、住友電気工業と協業して、サーキュラーエコノミーの実現に向けたリサイクル技術の開発に取り組む。

令和４（２０２２）年１１月に住友理工は、炭素回収・変換技術を有する米国のランザテックとの共同開発契約の締結を発表し、この共同開発に住友ゴム工業と住友電工が参画することとなった。３社が協業してランザテックとの開発に取り組むことで、ゴム・樹脂・ウレタン・金属などの廃棄物のサーキュラーエコノミー（循環経済）への移行に向けた新たな技術を確立し、住友ゴム工業独自の循環型ビジネス構想「ＴＯＷＡＮＯＷＡ」で目指すカーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーなどサステナブルな社会の実現に向けた取り組みを加速させる。

住友ゴム工業グループは、さまざまな種類のタイヤをグローバルで製造販売しており、販売本数は年間１億１千万本に上る（２０２２年実績）。新たなタイヤが製造・販売される一方、毎年多くのタイヤが廃棄されており、日本では廃タイヤの多くが燃焼され熱利用されている。循環型ビジネス構想「ＴＯＷＡＮＯＷＡ」で掲げるサーキュラーエコノミーを実現するためには、タイヤ事業において「回収・リサイクル」の取り組みを進め、廃タイヤを有効な資源として再利用できるシステムを構築することが不可欠であり、今回の協業はリサイクル技術の研究開発の一環として取り組む。

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