地方企業が取り組むべき、「人材育成」のたった一つの方法とは？

経営コンサルタントのマイケル・ロンバルドとロバート・アイチンガーが1996年に発表した研究の中で、「成功したリーダーの学習に影響を与えた割合」として「7:2:1」の法則というものがあります。

　（7:2:1の内訳）

　・70%　仕事上の経験

　・20%　先輩・上司からのフィードバック

　・10%　研修などのトレーニング

また、彼らは、「これらは単体では機能せず、それらをオーケストラのように組み合わせることで最も良く機能する」と言っています。

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このことを踏まえながら、大分県中小企業家同友会のセミナーに「人材教育」テーマで登壇いたしました。

大分市内の企業研修実施事例を中心に、例えば「マネジメント研修」であれば、どのような研修内容になるのか、「ケーススタディー」も一部体験いただきました。

参加者のみなさまからは、

「人材育成の方法論が分かり良かった」

「このような学びの場を、社内で自発的に作らないといけない」

「人材育成に重きを置くきっかけにしたい」

等の声が聞かれました。

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竹田・大分企業も、実務上で仕事の経験はしますし、先輩や上司からの助言・アドバイスもあると思います。

そこに、中々なじみのなかった「10%部分」 ＝ 「研修」が、これからの地方企業に最も必要な方法だと私は考えています。

研修単体だけではなく、実務やその対象者の上司・部下との連携をうまくするためにも、個々の企業の課題に合わせた「カスタイマイズ型研修」を提供できるよう、各企業のニーズをきちんと聞いていこうと思います。