「宇田川源流」 日本の南鳥島近海に大量の資源が見つかったのだからそれを守る手段を講じよ
「宇田川源流」 日本の南鳥島近海に大量の資源が見つかったのだからそれを守る手段を講じよ
１０年前くらいであろうか、もう少し手前であったかもしれないが、日本近海に埋まっているメタンハイドレードが話題になった時期があった。メタンハイドレードとは、メタンガスと水からなる氷状固体物質。低温・高圧の環境条件のなかで存在する物質で、水深500メートル以深の深海底下の堆積(たいせき)物中や永久凍土中に広く分布する。要するに平たく言えば「燃える氷」」である。
メタンハイドレートにはメタンなどの炭化水素分子が閉じ込められており、石油などの在来型エネルギー資源にかわる新しいエネルギー資源として注目されている。
自然界に存在するメタンハイドレートの発見は、1965年に報告されたロシア西シベリアの天然ガス田での調査が最初とされる。その後アメリカが行った深海底調査により、凍土地帯だけでなく、海底にも膨大な量が分布することが解明された。これ以降、世界各地の深海底で探査が行われ、日本は1995年（平成7）に資源化を探る調査に着手した。こうした調査の結果、日本近海でも、紀伊半島や四国沖の南海トラフの陸側斜面を中心に3万5000平方キロメートルにも及ぶ広大な範囲に分布することが発見され、ほかの海域もあわせた賦存量は約6兆立方メートル（日本の年間天然ガス使用量の100年以上分に相当）と試算されている。
経済産業省が2019年に「海洋エネルギー・鉱物資源開発計画」を改定、砂層型メタンハイドレート等について2023～2027年度の間に民間主導の商業化に向けたプロジェクト開始を目ざした研究開発等に関する計画が示された。しかし、メタンハイドレートの安全かつ効率的な産出には、いまだ技術的・経済的課題が多く、商業生産のめどはたっていないのが現状である。また、メタンハイドレートは、温度や圧力の変化で容易に分解して地球温暖化効果の高いメタンを大量に放出する可能性もあり、その利用については慎重論もある。
さて、このような地下資源は、日本の近海には非常に多く存在するようである。東京大学などはその調査をしているのであるが、同時に、他の国も注目している。
レアメタル豊富なマンガン団塊、南鳥島の近海に…コバルト７５年分やニッケル１１年分
日本の排他的経済水域（ＥＥＺ）内の小笠原諸島・南鳥島（東京都）沖にある深海の鉱床に、レアメタル（希少金属）を豊富に含むマンガン団塊が２億トン以上密集していることが、東京大学や日本財団などの探査で判明した。
世界的に供給不足が心配されるコバルトは国内消費量の約７５年分、ニッケルは約１１年分と推計された。日本財団などは２０２６年にもマンガン団塊の大規模な採取を始め、商業化に乗り出す方針だ。
東大と日本財団が２１日午後、東京都内で共同記者会見を開いて発表する。
南鳥島近海のＥＥＺ内では、１６年に東大などの研究チームがマンガン団塊の鉱床を確認した。日本財団が今年４～６月に詳しく探査した結果、水深５５００メートルの海底で約１万平方キロ・メートルの領域に、マンガン団塊が２億３０００万トンあることが確認できた。採取した団塊の分析から、コバルトの資源量は６１万トン、ニッケルは７４万トンと試算された。
深海の海底にあるマンガン団塊を吸い上げる技術は海外で確立されており、採取は欧米系の企業との連携を模索する。初期の採取費用は５０億円以上とみられ、日本財団が中心となって支出する計画だ。
採取したマンガン団塊は、製錬技術を持つ国内企業に提供する。２６年以降、日本財団が中心となり、国内企業を集めて共同事業体を発足させ、国産資源として商業化を目指す。東大は鉱物の詳しい分析など、学術面から事業を支援する。
◆マンガン団塊＝鉄やマンガンの酸化物を主成分とする海底の鉱物資源。こぶし大の球形で、コバルトとニッケルはそれぞれ１％以下の割合で含まれている。海底に沈んだ魚の骨などを核に、数百万～数千万年かけて金属が断続的に付着したとみられる。
官民で総力挙げての資源開発を
電気自動車の電池に必要なコバルト、ニッケルなどのレアメタルは、産出や製錬がアフリカや中国など一部の国に偏っている。南鳥島沖は、マンガン団塊のほかにもレアメタルを含む鉱物の塊「コバルトリッチクラスト」、ハイテク製品に広く使われる材料を含む「レアアース泥」が確認されており、世界でも指折りの鉱物資源の宝庫だ。
南鳥島沖ではエネルギー・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）などが２０２７年度を目標に、コバルトリッチクラストを引き揚げる技術の実証を進めている。一方、周辺の排他的経済水域（ＥＥＺ）外の公海上では、中国がマンガン団塊などを独占的に探査する権利を国際海底機構から次々と取得し、この海域での存在感を高めている。
レアメタルは価格の変動が激しく、既存技術を活用して２年という異例の速さで国産化・商業化できれば経済安全保障上のメリットも大きい。官民で総力を挙げて、南鳥島沖の資源開発を進めるべきだ。（科学部 笹本貴子）
2024年6月21日 5時0分 読売新聞オンライン
https://news.livedoor.com/article/detail/26640320/
資源があることは非常にありがたいことであるが、しかし、地下資源というのは限りがありまた価値が高い。それだけではなく、他国の地下資源を狙うふとどきな国もある。
尖閣諸島の問題などは、まさにその内容であり、口頭でいくら約束をしても全く効果がない。そもそも約束を守るなどという文化のない国があるのであり、「ばれなければ何をしてもかまない」と異様なことにを考えている国があるのだ。もうすでにどの国という必要はないと思うが、実際のところ、実は隣の国だけではなく、欧米であってもすべて同じでありまた戦前の日本も、戦争は基本的には「資源の調達」から始まっている。
もともと「海底の資源」というものは、あまり今までは出してこなかった。実際に、海底というのは、採掘に非常に高い技術が必要になる。そもそも海水を10メートル潜れば、1気圧余分に圧力がかかる。つまり、400メートルと言えば、41気圧に耐えられる状況にならなければならないしまた、その気圧が無くなった状態に、一部の物は膨張する。そのようなことまですべて考えなければ、うまくゆかないということになるのではないか。
そのように見れば、現代の技術で行うということになるのである。しかし、その技術を他国から盗み、そのまま自分のモノにするというような国があるのである。
そのような国から資源を守らなければならない。当然に技術を真似するだけでは、その精神が得ることはできず、その為に地球環境も完全に水なわれてしまう海底の場合、単に地下資源や土地が汚染されるだけではなく、海も魚などの海洋資源も全て汚染してしまうのである。そのようなことを許してはならない。
日本人は、このような善意をもって行うが、日本はそのように「奪いに来る」ということが当然のものになり、日本はそのような不届きな国から地球を守らなければならない。当然に、日本は世界で6番目に広い日本の海を守る義務があるのだ。そのことをしっかりと理解したうえで、これ等の資源の有効利用を考えるべきであろう。もちろん、どこかの国のように地球を汚して自己満足のような者ではないことを。