【アジア】住友ゴム工業　タイの研究機関・大学と連携　天然ゴムの生産性向上を目指す

住友ゴム工業は、国際的な天然ゴム研究のプラットフォームであるＨＲＰＰ（Ｈｅｖｅａ　Ｒｅｓｅａｒｃｈ　Ｐｌａｔｆｏｒｍ　ｉｎ　Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ）のプロジェクトとして、タイ王国天然ゴム公社（※１）、フランス国際農業開発研究センター（※２）、タイのカセサート大学およびコンケン大学と共同研究協定を締結した。

この研究では、ゴムノキから天然ゴムの原料となる樹液（ラテックス）を採取（タッピング）する回数を減らす「低頻度タッピングシステム」が天然ゴムの品質や内部構造に与える影響を調査する。あわせてゴム農家が同システムを導入する際の課題や促進のための要因を分析する。これにより持続可能な天然ゴム調達に向けた取り組みを加速する。

東南アジアの天然ゴム産業では、ゴム価格の変動に加え、気候変動や労働力不足への対応が課題となっている。なかでもタイでは、ゴムノキから樹液を採取する労働者の不足が深刻化しており、小規模農家では、労働力の高齢化や担い手不足が課題となっている。

「低頻度タッピングシステム」は、ゴムノキから天然ゴムの原料となる樹液（ラテックス）を採取（タッピング）する回数を減らす手法で、採取作業に必要な労働力を減らせることから、天然ゴム産地における人手不足対策として期待されている。

これまでの研究ではラテックス生産を促進する植物成長調整剤を併用することで、３日に１回のタッピングでも、従来の２日に１回の方法と比べて生産性やゴム品質の面で有効な結果が得られている。その成果についてはこれまでに２件の学術論文を発表している。また４日に１回、６日に１回、１０日に１回のタッピングについても研究が進められているが、そこで得られる天然ゴムの品質や特性は十分に解明されていない。さらにゴム農家がシステムを導入する際のコストや労働負担の変化などの課題や導入促進のための要因については、さらなる検証が必要となっている。

今回の研究では、「低頻度タッピングシステム」における採取頻度の違いが天然ゴムの品質や内部構造に与える影響に加え、その導入に伴う社会経済的側面について調査する。得られた技術や知見を活用し、持続可能な天然ゴムの調達推進に貢献する。

※１　タイ王国天然ゴム公社

ＲＡＯＴ：Ｒｕｂｂｅｒ　Ａｕｔｈｏｒｉｔｙ　ｏｆ　Ｔｈａｉｌａｎｄ

ゴム農家⽀援や研究開発、品質向上などを推進するタイ政府傘下の天然ゴム産業統括機関。

※２　フランス国際農業開発研究センター

ＣＩＲＡＤ：Ｆｒｅｎｃｈ　Ａｇｒｉｃｕｌｔｕｒａｌ　Ｒｅｓｅａｒｃｈ　Ｃｅｎｔｒｅ　ｆｏｒ　Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ　Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ

熱帯・地中海地域を対象に、農業、環境および持続可能な開発に関する調査・研究を⾏う公的機関

製品名および会社名などは、各社の商標または登録商標です