【流　通】オトバンク　「会社員の読書と企業の学習支援に関する実態調査」結果を発表

オトバンクは全国の２０〜６９歳の会社員４００人を対象に、「会社員の読書と企業の学習支援に関する実態調査」を実施した。

仕事や自身の成長にとって「読書が重要である」と考える人は少なくない。実際に世帯年収の高い人は読書量も多いというデータも存在する（※１）。

しかし昨今、個人の「読書離れ」が指摘される中、企業側は社員の読書によるインプットに対し、十分な奨励や支援を行えているのかという疑問が存在する（※２）。

調査では、会社員の４８．５％が「月に１冊も本を読まない」、６３．３％が「自社に読書支援制度がない」と回答した。個人だけでなく企業の読書離れ（＝社員の読書を支援する環境の欠如）とも言える実態が浮き彫りになった。

会社から指定された課題・推奨図書についても、４７．６％が「最後まで読めなかった」と回答し、挫折した理由は１位「興味・自発性の不足（４８．３％）」、２位「時間不足（３１．０％）」が挙げられた。

今後の学習支援において、社員の４５．８％が「自分で読みたい本を選べる制度」を希望し、過半数の５７．８％が「オーディオブック等の音声サービス」の利用に前向きな意向が示された。

※１　「おとなの読書習慣調査　２０２２」オトバンク調べ／２０２２年９月

※２　ここでは、社員の読書・学習を支援する環境が十分に整っていない状況を「企業の読書離れ」と表現している

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