これは学生にとってはかなり大きな負担になります。

大学生がアルバイトで得る収入の平均は5万円程度であると言われているので、ここからジムの会費を払うのは極めて難しいでしょう。(https://www.univcoop.or.jp/press/life/report.html)

下宿生であれば(家庭の事情によりますが)下宿費用をバイト代から出している人も多く、ジムに通うのは経済的に厳しい人が多いのが現状ではないでしょうか。

かくいう私も以前はTIPPNESSに通っていたのですが金銭的負担が大きく退会しました。

つまり、阪大によるトレーニングルームの使用制限は私たちに金銭的負担を間接的に強いる行為であると言えます。

ここで「大学からすればトレーニングルームは学生に善意で使わせてあげるもの(給付行為)なんだから、使わせる義務はない(侵害行為ではない)んじゃない？」という意見もあると思います

まったくもってその通りです🥺

しかし、あえてケチをつけると大阪大学体育施設管理使用規程第4条によれば

「施設を使用できる者は、次の各号のいずれかに該当する者で、正課授業若しくは課外活動又は健康増進若しくは体力の増強のために使用するものとする。

(1)　本学の学生及び教職員

(2)　本学が主催する体育事業に参加する者

(3)　前2号に掲げる者のほか、総長が適当と認めた者」

と規定されており、ここにおける施設にはトレーニングルームも含まれています。

阪大生は本規定第4条1号にある「本学の学生」であり、「施設を使用できる」はずです。

(おなじく本規定第5条の使用許可の項目では「施設の使用を希望する者は、事前に総長に願い出て、使用許可を受けなければならない。」と規定されていますが、我々は使用許可申請を行っていないので文句は言えません！これを書いてる時に調べて知りました！後日話を聞いてきます)