第７回キャリアコンサルタント学科試験 ゆるい解説２
少なめの努力でキャリアコンサルタント国家資格の学科試験において80点で合格するページ。養成講座テキストとWebページの記述だけで勉強を進めます。
問11ー正答１【むずかしい】
どの選択肢も正誤の判断がつきにくく、難しい問題だと思います。
選択肢２〜「成人への過渡期」ではなく、「人生半ばの過渡期」あるいは「中年の危機」の内容。選択肢３〜同じく内容的に「人生半ばの過渡期」の内容。選択肢４〜「この時期の選択がまずく、新しい生活構造に重大な欠陥があると」の箇所が誤りで、「人生半ばの過渡期にあまり変化せず、成人中期に入ってしまった場合、この時期が危機になることがある」というような内容が当てはまる（養成講座テキストの発達課題の章より）。
選択肢１は、レビンソンの人生の四季の図には成人期以前も載っているので、選択肢１のように「成人期を四季にたとえた」とあると「？？？」となりますが、レビンソンの研究としては成人期が対象なので適切と言える。養成講座テキストと合わせて以下のページでも整理しておきたい。
問12ー正答２
転機に関しては、この問の選択肢がまさによくまとまっているので、丸ごと覚えたい。選択肢２は転機は「何かが終わる時」から始まるので不適切。選択肢４のニコルソンは養成講座テキストには載っていないが、そこそこの頻度で出題があるので覚えておきたい。
転機については以下のページが、本当によく纏まっている。
問13ー正答３
他の選択肢は難しいですが、選択肢３を選びやすい問題だと思います。各選択肢に関連することは以下のページのパンフレットに載っている（ただし、読まなくてもいいと思う）。選択肢１〜平成30年の実績では38％。選択肢４〜努力義務ではなくて、事業主の義務（10項目はOK）。
問14ー正答２
選択肢２が不適切だと選びやすかったと思います。出典元は他の出題実績もないし、分量も多いので、特に確認しておく必要はないと思います。選択肢２は「習熟度に合わせて、業務量を調整している事例が多い」が正しい。
問15ー正答３【ややむずかしい】
問16ー正答３【ややむずかしい】
同じく個別に○×で回答するのは困難だが、不適切な一つを選択するのは比較的選び安いのではないでしょうか。いずれもそこそこの出題頻度があるので、選択肢の文章をそのまま覚えたい感じです。
選択肢３は社会人基礎力といて、「前に踏み出す力」、「考え抜く力」、「チームで働く力」の３つの能力が提唱されている。選択肢に記述されている内容は「若年者就職基礎能力の修得の目安」として挙げられているもののようですが、覚える必要はないと思います。
問17－正答４【ややむずかしい】
以下リンクの平成28年度からの出題。能力開発基本調査は頻出ですが、出題箇所の正誤を確認する範囲で、理解しておけばだいたいの出題に対応できるようになると思います。
選択肢１～正社員59.6%に対して、正社員以外は30.3%と約半数（P.15）。選択肢２～新入社員51.8%、中堅社員38.9%、管理職層23.4%（P.16）。選択肢３～（P.19）の図33の通り。選択肢４～（P.20）の図37の通りで最も割合の多いのが「労働者からのキャリアに関する相談件数が少ない」で、次いで「労働者がキャリアに関する相談をする時間を確保することが難しい」となっており、「キャリアに関する相談を行っても、その効果が見えにくい」は３番目。
問18－正答４
選択肢２が判断に迷いますが、選択肢４が違うことが一目瞭然だと思います。職業能力開発促進法は、条文を一読する必要はありませんが、過去問の出題の範囲を覚えておけば、今後の出題にも対応できると思います。
選択肢１～第３条の３、選択肢２～第15条の７、選択肢３～第10条の３の１、選択肢４～第30条の27の２
問19－正答３
解雇そのものが出題されたのはそれほどなかったと記憶していますが、今後の出題もあり得るテーマだとは思います。この問題の選択肢の範囲で内容を整理しておけば良いと思います。
Ａ・Ｂ～Ａは「期間満了解雇」が間違い。解雇の種類は普通解雇、整理解雇、懲戒解雇。ＡとＢについては、東京労働局の「しっかりマスター労働基準法－解雇編－」pdfを軽く確認しておくといいと思います。
Ｃ～直接の出典元は見当たらないが、選択肢の記述の通り覚えておけばいいと思います。
Ｄ～整理解雇は４つの要件があり、すべてを満たしている必要があります。以下参照。
問20－正答１【むずかしい】
問17あたりから問27くらいまでの10数問は、労働法関連の知らないとできない難しい問題が続きます。過去問を繰り返し解く中で身につく知識を中心に６割取れれば十分だと思います。出典元は下記リンクの「有期契約労働者を雇用する事業主の皆様へ」pdfですが、分量が多いので、この問題の出題テーマの部分だけ確認しておけば良いと思います。
選択肢１～(P.4)、２～少なくとも30日前までに(P.5)、３～雇い入れ日から６ヶ月以上(P.９)、４～更新する場合がある旨明示したときは、更新の判断基準を明示しなければならない(P.3)
つづく