#週刊文春 が報道 #創価学会 #集団ストーカー

僕自身、日々身体が「毎日電気ビリビリ状態」。ワケがわからない状態です。ネットで訴えるのが一番「強力」でかつ「平和的」な「非暴力」な方法であると考えるので「全て」を掲載、シェアさしていただきます。よろしくお願いいたします。ありがとうございます。お許しください。

『(本館)集団ストーカーを知らない人のために～集団ストーカーに関する国内外の報道・映像などから考える未来社会』様よりシェア、掲載。

1995年、週刊文春が報道した創価学会による『集団ストーカー』

「集団ストーカーはあり得ない」は支配層による刷り込み

この動画では、1995年に創価学会が行っていた集団でのストーカー行為について扱っています。「集団ストーカー」はあり得ない―このような刷り込みが蔓延していますが、この報道等で明らかなように、集団によるストーカー行為というのは実際に存在します。そもそも個人で行うなら起こり得て、集団では起こりえない犯罪などないのです。また、集団で行うほうが被害の隠ぺいも容易であることは疑いのない事実です。

確かに集団ストーカー被害者の被害体験は信じがたいものであり、精神病の症状に酷似しているかもしれません。しかし、FBI・CIAが秘密裡に実行してきた非道な思想統制プログラム「コインテルプロ」（Counter Intelligence Program）に非常によく似た現代の集団ストーカーは、対象者に精神病の患者に典型的に見られる症状を訴えさせることを目的とし、マインドコントロールの理論・技術を駆使した、悪質極まりないスキームが組まれている事はよく知られています。

海外では多くの報道を受け、徐々に法規制が進んでいる

また、海外ではニュース報道でこの犯罪がしばしば取り上げられており（下記、動画リンク参照）、警察関係者も集団ストーカーの犯罪を公に認めています。集団ストーカー被害者の身体から監視用のRFIDチップが検出され、アメリカでは議会でチップの埋め込みを規制する法案が採決されているほか、集団ストーカー被害者が訴えている電磁波兵器の悪用や衛星からの攻撃についてもメーン州など複数の州で法整備がなされているのです(本ブログ記事: リッチモンド市議会が集団ストーカー被害者を支援、精神医学者・神経学者も被害者たちの主張を支持 - 宇宙空間の武器配備に反対する宇宙保全法・条約を支持する決議が市議会で採択 (2015年5月19日) ])(メーン州法整備ページ: Main Legislature: Title 17-A: MAINE CRIMINAL CODE Part 2: SUBSTANTIVE OFFENSES Chapter 41: CRIMINAL USE OF EXPLOSIVES AND RELATED CRIMES https://is.gd/s5flk1英語のみ)。犯罪記録を残すのが難しい集団ストーカーですが、国内外の被害者の必死の努力で、証拠も多数残されています。創価学会に監視・尾行されていると訴えるだけで異常者扱いされるのは、大手メディアのフレーミングや世論誘導によるものであり、この犯罪の存在を否定するのはもはや情報弱者か加害者、支配層の操り人形のネットユーザーだけだと言えます。

3,600人を対象にした大規模調査の結果

この週刊文春（1995年12月14日）の報道では、3,600人を対象とした調査が行われており、調査結果として監視被害475人、尾行被害429人、盗聴被害80人、中傷ビラによる悪評ばらまき863人、面談強要1,477人、無言電話1,087人、手紙の無断開封694人、脅迫(電話を含む)656人、器物損壊208人、汚物投機被害79人、暴行被害49人となっているほか、店舗営業をする人物に対する営業妨害加担の誘い、拉致未遂なども取り上げられています。

集団ストーカーの被害者団体の一つである、NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークには2019年3月31日現在、2,129人の被害者の登録が確認されています (特定非営利活動法人 テクノロジー犯罪被害ネットワーク https://is.gd/fZfPJA)。ほかにも団体は数多くあるのはもちろん、未登録の被害者・まだ被害に気づいていない被害者たちも含めれば、この数倍被害者はいると考えられます。それにしても、この記事での調査3,600人というのはかなりの規模である事がわかります。

現在の集団ストーカーについて疑惑を持たれている創価学会・公明党が、自分たちへの疑惑を晴らしたいと考えているのであれば、汚名を晴らすために、もっと積極的にこの問題に取り組むべきでしょう。

創価学会による総体革命の現在

創価学会は前述のようなカルト的なストーカー行為・違法活動のほか、日本国の各重要セクションに信者を送り込み、日本を征服するという、いわゆる「総体革命」を進めてきたことでも知られています（Amazon: 元公明党委員長 矢野絢也(著)『黒い手帳 創価学会「日本占領計画」の全記録』https://is.gd/5vX6Cf など）。

現在、創価学会の総体革命は、法務省や外務省にも及んでおり、検事になった学会員はすでに100人(Amazon: 藤原肇[著]『小泉純一郎と日本の病理』https://is.gd/20UcRq より)、外務省内にも国家公務員採用I種試験に合格した50人を超える学会員がキャリア外交官として働いているとの指摘がなされています(Amazon: 山村明義 著「創価学会インタナショナルとポスト池田大作のタブー！」『実録！平成日本タブー大全』https://is.gd/NhF4VF など)。藤原肇氏は先述の『小泉純一郎と日本の病理』で、総体革命により、自民党員の議員の3分の1がすでに命綱を握られていると指摘しています。警察と創価学会の関係については『怪死―東村山女性市議転落事件』(Amazon: https://is.gd/zXkp5J)でジャーナリストの乙骨正生氏が21ページにわたり、その関係を考察しています。このなかで乙骨氏は、警察による創価学会の選挙違反もみ消しの可能性などに触れ、明らかに不適切と思われる両者の癒着を糾弾。これ以後も乙骨氏は、創価学会と警察の癒着について勇気ある報道を試みており、民社党の元委員長で、非自民連立政権で厚生大臣などを務めるなどした大内啓吾氏による平成7年「創価学会による被害者の会」における発言を紹介するなどしています。大内氏の証言によると警視庁には4,000人もの学会員警察官がいるということです(「創価学会との癒着は警察の汚点―学会員警察官の問題行動も多発」『Forum21–2004年9月1日』 https://is.gd/ldQHgp) 。なお、現代の集団ストーカーには、非殺傷兵器・電磁兵器が用いられている可能性が高く、米軍や自衛隊関与の可能性も疑われていますが、現在、日本の自衛隊員にはすでに約4,000人の創価学会隊員がいることが明らかになっています(Amazon: 小和田三郎(著)「政府秘密文書を本邦初公開！創価学会『自衛隊折伏計画』の驚くべき真相」『池田大作と暴力団』https://is.gd/9rqLgk より)。

創価学会広宣部の秘密活動～創価学会に公安警察のノウハウが流出した可能性は

元公明党委員長の矢野絢也氏や乙骨氏によれば、創価学会には広宣部という諜報組織があり、対立する団体への嫌がらせを組織的に行っていることもわかっています(『池田大作と暴力団』) 。この創価学会広宣部は、郵便物の抜き取り、盗撮、交友関係調査、尾行、怪文書による攻撃、トラッシング(対象者が出したゴミを収集し、情報を収集する)行為を行っていると報じられています。元公安警察官である島袋修氏は、その著書『公安警察スパイ養成所』で学会員であることを告白し、感極まった文章で池田大作を激賞していますが、公安警察内部の創価学会員は島袋氏だけではないでしょう(Amazon: 島袋修(著)『公安警察スパイ養成所』https://is.gd/pUA1xu)。島袋氏らの存在を思えば、こうした広宣部の活動に公安警察の捜査・工作のノウハウが流出した可能性は否定できません。

日本の被害者の多くは、危険な性向も精神病の傾向も少なく、政治活動もせず、普通の生活を送っていた市民が多いようですが、悪評を流されたり、周囲との離間工作などにあっているうち、トラブルをでっちあげられ、結果的に精神を病んでしまう人、本当に他人ともめてしまったり、犯罪的な行為をするまで追いつめられてしまう人、逮捕されてしまう人、自殺してしまう人も少なくないようです。真摯な報道は稀ですが、前述のように海外では複数の放送局が問題を取り上げているほか、日本国内でもわずかに勇気あるメディアによる報道がなされています。

以上から明らかなとおり、創価学会の総体革命は多くの国民が考えている以上に危険だと言えます。なお『黒い手帳 創価学会「日本占領計画」の全記録』で矢野絢也氏は、自身に対して行われた明確な尾行・監視行為と、盗聴と思われる出来事についても記していますが、これはこの10年後の2005年のことです。1995年のオウム真理教の事件以降、一見消失していったかのように見えた創価学会のカルト的活動が、その後も密かに続けられてきたことは間違いないと言えるでしょう。

マインドコントロールとメディア買収～現代の集団ストーカーの犯罪は本当に創価学会か

創価学会の信者たちは、学会に不都合な情報は全てデマだから信じるなと言われているようですが、情報を制限して人をコントロールするのは一種のマインド・コントロールにほかなりません。創価学会は聖教新聞・公明新聞の印刷を4大新聞に委託し、莫大な印刷費用を支払うことで、事実上買収していることもわかっています(『池田大作と暴力団』宝島社) (Amazon: 平野貞夫『公明党・創価学会と日本』講談社 https://is.gd/GysDPZ など)。

多くの集団ストーカー被害者が自身の体験から、現在の集団ストーカーに創価学会が関わっていると主張しています。一方、現在の集団ストーカーはグローバルなものです。集団ストーカーの手法が輸入されたもので国内団体による悪用がなされているのか、それともアメリカによる世界戦略の一つなのか、あるいは中国・北朝鮮・韓国などによるテロによるものなのか、意見は分かれており、この判断次第で創価学会の関与の真相・程度などについての見解は分かれることになりそうです。また、創価学会が親中・親韓である事は周知の事実でありますが、他方でアメリカの支配層、シオニスト勢力における社会主義的な集団との関係が深い事も指摘されており、アメリカ主導・中韓主導のいずれの立場においても、疑われる立場である事は間違いありません。近年では集団ストーカーに儀式的な虐待行為が関係しているとも言われていますが、アメリカなどでは他のカルトによる失職工作なども知られています。全世界的にカルトが動員されている可能性も否定はできません。

ちなみに、元公明党参議院議員の福本潤一氏は、その著書『創価学会公明党 「カネと品位（講談社）」(Amazon: https://is.gd/v5Mql7)で「殺しもあるからな」という言葉で創価学会・公明党の一人から殺害を示唆されたという驚愕の事実を明らかにしています。元公明党の議員たちから、書籍というかたちで公にこのような指摘を受けている事実を、国民は忘れてはいけないと思います。また、創価学会はこうした批判を完全に無視していますが、国民に対して説明する責任があるのではないでしょうか。