米国やG7が中国に怒り心頭。武漢肺炎終息後に中国叩きが始まる。。
全く今回の事で中国共産党の醜い姿が浮き彫りになった。本来なら「ご迷惑をおかけしてすみません」と置いて何かを言うのならまだしも、このウイルスはアメリカ軍が持ち込んだとか、まるで自分には非が無い素振りで、上から目線でEUにマスクの寄付を送ったが、全て不良品でゴミの山を作っただけだったり等々で、それで無くても、武漢細菌研究所の人工武漢肺炎だと疑われている最中に自分だけ良い子を決め込んでいるお粗末な中国共産党 外交。その上ジョンソン首相の感染やイタリア高官の感染、その他で如何に中国スパイが各国高官に接近していたか、そして疑われるのは武漢でしくじってウイルスを拡散してしまったが、当初はアメリカ、EU、日本の高官から感染させ、各国政府を麻痺する陰謀であった可能性すらあり、先日の安倍首相私邸への女性侵入もその筋書きだったのかもしれない。日本公安の手での解決では真実は表に出てこないだろうが。。。
イギリスの政府関係者は、新型コロナウイルスをめぐる対応で、中国は｢報い｣を受けるだろうと話している。ジョンソン政権は中国に対し、激怒し、中国が新型コロナウイルスに関して誤った情報を拡散し、自国の感染者数について嘘をついていると非難、科学者たちはジョンソン首相に対し、中国の感染者数は発表されている数の最大で40倍にのぼる可能性があると警告したという。これにより、ジョンソン首相が中国の通信機器大手ファーウェイ（華為技術）との取り引きを止める方向を示唆した。日本もアメリカも、中国に進出した企業に対して、中国からの日本国内への撤退を示唆し、移転補助金を出す事を決定している。
アメリカでは以下のサイトで５０万人署名が集まり、武漢肺炎の発生を意図的に隠蔽し、拡散に依り、アメリカに多大な損害を与えたことに対する訴訟が起きる事になる。この場合、あの時にWHO（世界保健機構）？＝CHO（中国保険機構では）(笑)が、中国の隠蔽工作に加担した事は明白であり、あの時渡航制限は行わないと中国擁護に回ったが、もしあの時に中国に渡航制限をしていたら、世界にこんなに広がらなかったし、多くの死者も無かったであろう。
アメリカはWHOに対して２５％の支出をしているが、台湾問題もあり、これでアメリカはその支出をストップするだろう。そして、米国は国連人権理事会を２０１７年離脱しているが、国連とNGOが「人権問題」を口実に各国の内政に好き勝手に介入するための「拠点」ではないのかとの疑問と、例の慰安婦問題しかり、今回も中国人が地域代表に選出されたり、もはや国際連合は、中国の金で腐っているとしか言えない。早期解体が必要かと思われる。
我々はその傍若無人な中国共産党に怒っている。