【檄文】編集室水平線は現政権の一刻も早い打倒を目指します（2020.4.14-4.15）
以下の文章は、2020年4月12日（日）午前、長崎のメディア関係者に宛てて送った私信（メール）である。このたびの公開にあたって、いくらかの加筆・修正をおこなった。多くの人びとの目にふれ、〈危機感〉を共有してくださることを、強く希望する。
なお、この4月以降の一連の発信は、わたし個人の見解によるものであり、編集室水平線が発行・販売している書籍の著者たちのものではないことを、ここにお断りしておく。
（編集室水平線・西浩孝／2020.4.14記）
みなさま
前略ごめんください。このたびは、みなさまにどうしても〈訴えたいこと〉があり、無礼を重々承知のうえ、メールをお送りする次第です。恐縮ではありますが、お目通しいただけましたら幸いに存じます。
＊
先月3月11日、世界保健機関（WHO）が新型コロナウイルスの世界的な感染拡大について「パンデミック」を宣言し、日本でも今月に入って政府が「新型コロナ特措法」に基づく「緊急事態宣言」を発令（4月7日夕方）、東京・神奈川・埼玉・千葉・大阪・兵庫・福岡で「外出自粛」や「休業」の要請がなされたほか、対象地域以外でもこれにならった独自の対応が始まっていることは、みなさまもご存じの通りです。
しかし、感染者は全国で拡大する一方で、収束の見通しが立っていません。4月8日、感染者4957人・死者105人。以下、同様に累計数で記していくと、9日5532人・109人、10日6166人・121人、11日6885人・132人（その後、12日7384人・138人、13日7677人・143人）。長崎においても、昨日（11日）午前9時の時点で「PCR等検査陽性者14人」と増加の傾向が見られます（県の公式発表による）。英国BBCニュースが伝えるところでは、世界全体の死者は日本時間11日朝までに10万人を超え、確認された感染者は170万人近くにのぼる（うち約37万人が回復）ということです。
4 月10日付の『読売新聞』朝刊1面トップには、国際通貨基金（IMF）専務理事の話として、「2020年の世界経済は1929年の世界大恐慌以来、最悪の不景気におちいる見通し」とありました。そして日本銀行もその前日、全国9地域の景気判断をすべて引き下げています（さくらリポート）。黒田東彦総裁は9日の支店長会議で「輸出・生産やインバウンド（訪日客）需要、個人消費の落ち込みなどを通じて深刻な影響を及ぼしている」と、強い危機感を示したといわれます。
以下は、わたしが4月7日に、長崎市内の各所で聞いた話です。
◎タクシーの運転手
「外に出る人が減って乗車客が激減」「よそから観光に来る人もいない」「夜の飲み会、この時期おこなわれる歓送迎会がほとんどなくなった」「濃厚接触を恐れてタクシーの利用を避ける人も多いようだ」「先日から換気のためクルマの窓は寒くても全部あけている」
◎書店のレジ店員
「このまえの土日あたりから明らかにお客さんが減った」「各種イベントはすべて中止でプレイガイドの売上ゼロ」「これからがすごく心配」
◎近所の酒屋店主
「来客数はあまり変わらないが、居酒屋やスナックへの配達が非常に少なくなった」「みんな夜の集まりを控えており、どこも経営がギリギリと聞いた」
＊
以上のような状況を踏まえ、私は同日付で一個人として、「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大にまつわる一連の出来事とそれらへの日本政府および各行政機関の対応等に関する緊急の呼びかけ文」と題するプレスリリースを、長崎市役所広報広聴課「市政記者室」に提出いたしました。
https://henshushitsu-suiheisen.themedia.jp/posts/8043263?categoryIds=801205
治療薬やワクチンがない現状での感染拡大は、われわれにとってもちろん〈脅威〉です。しかし、それと同等か、もしくは〈それ以上の脅威〉が、いま、日本社会で起こりつつあるのではないでしょうか。
4月10日午前、私は各メディアの報道に目を通して、いくつかの現象を抜き出してみました。すなわち、「医療崩壊」「検査拒否」「病院をたらい回し」「命の選別」「面会制限」「コロナ差別」「DV増加」「マスク品薄カスハラ激化」「公演中止・巨額損失」「賃金削減」「テレワークで残業代ゼロ」「生産停止」「レイオフ（一時解雇）」「内定取消」「学費払えず」「ネットカフェ難民」「路上生活」「外出で逮捕」「炊き出し中止」等々。「便乗詐欺」や「消費者相談の急増」、沖縄県那覇市で起きた「マスクをあげるからおいで」と児童に声をかけ連れ去ろうとした事案なども見逃せません。
『西日本新聞』など全国4地方紙が「緊急事態宣言」下にある地域の住民4200人にアンケートを実施したところ、6割近くが「生活の変化を実感している」と答え、「困っていること」として、若年層からは〈所得〉と〈子育て〉への不満が噴出。「転職面接も満足にできないまま有給を使い切り無収入」（福岡市の28歳女性）「経済的にどこまで持ちこたえられるか」（東京・国立市の35歳会社員）。中高年では〈マスク不足〉への懸念が目立ち、「着けていないと奇異の目で見られる」（54歳パート女性）「医師でも2日に1日しかマスクを使えない」（感染症指定病院の40歳職員）など、さまざまな面での〈具体的な苦悩〉が浮き彫りになりました（同紙、4月14日付）。
しかし他方では、とくにインターネットの記事を中心に、新型コロナの感染拡大を〈前向きに〉とらえる次のような見出しも目につきます。「商機に休むな」「あなたの家を消毒します」「布教のチャンス」「コロナ相場突入！」「暴落時こそ買いたい株ランキング」「アフターコロナ時代の投資戦略」「ESGマネーがひらく今後の資本主義」。これらはほんの一例です。同様の動きは、けっして少なくありません。さらに、「首相官邸が官房長官や内閣府担当大臣による記者会見の回数削減をメディア側に打診」、「東京電力が福島第一原子力発電所事故に関する定例記者会見を当面取りやめ」といった〈コロナ対策〉を名目にしたインチキな行為にも注意が必要です。
長崎県内においては、佐世保市の高校生が「休校継続」を求めて署名活動を開始し、8日午後までに200人以上の賛同を得たとの由（『西日本新聞』4月9日付、長崎・佐世保版）。茨城・日立第一高校の3年生有志は8日から10日にかけて登校を拒否する「ストライキ」を実施しました（これにより大井川和彦知事は13日の記者会見で、すべての県立学校を14日から5月6日まで休校にすると発表）。
このほかツイッター上では、アカウント名「長崎の高校生」が、次のような悲痛な訴えを投稿しています。「緊急事態なのは7都府県だけじゃない。日本中が緊急事態だ。学生でも何も考えてないわけじゃない。勇気を出して親に反発して自主休校した人もいる」「マニュアルじゃ通用しないのはわかっているはずだ。見て見ぬふりをするな。聞いてないふりをするな。少子高齢化の今、学校を再開したことによってさらに子どもが減ったらどうするのか」「会見でもメディアは医療体制のことしか聞かない。私たちが知りたい情報、知事の話はそれじゃない。新聞社、テレビ局に訴えても聞いてくれない。大人は何も聞いてくれない。味方してくれない。子どものたわごとだと思っている」。
上記アカウントのプロフィール欄には「早く長崎から出て行きたい」とあります。長崎の人口流出が〈全国ワーストクラス〉であるのはご承知のとおりです。高い家賃、雇用条件の悪さ、娯楽の貧しさといった要素だけでなく、そこに暮らす〈大人たちへの失望〉も理由としてあるのではないでしょうか。中村法道長崎県知事は、どういう根拠があるのか知りませんが、「長崎県内における感染の拡大は考えにくい」と発言しています（3月25日）。教育委員会が独自に生徒たちの声に耳を傾けたという話も聞きません。
＊
ところで、4月10日に配信された共同通信の記事によれば、自民党憲法改正推進本部（細田博之本部長）は同日、コロナ感染拡大対策として大半の党会合を取りやめるなか、憲法論議に取り組む姿勢をアピールしようと、この会合だけを「強行開催」したとのこと。緊急事態をめぐり、自民党は大規模災害を想定した条項を憲法に新設する案をまとめています。また安倍晋三首相は、4月7日の緊急事態宣言の発令に先立ち、国会での「改憲議論の進展」に期待を示したといいます。
これに関連し、カナダ在住のジャーナリスト・社会学者である小笠原みどり氏の以下の記事を読んでいただきたいと思います（「緊急事態宣言は魔法の杖ではない」2020年4月7日付）。
http://www.news-pj.net/news/91118
こうした海外の実情をご覧になって、みなさまはどう思われますか。これは〈対岸の火事〉なのでしょうか。
第二次世界大戦中、日本の新聞やラジオなどのマスメディアは「翼賛体制」に組み込まれ、「大本営発表」をそのまま報じ、市井の人びとに戦争の〈真実〉を伝えることはありませんでした。2016年に亡くなった、むのたけじ氏（1916年生まれ）については、みなさまもご存じでしょう。彼は戦時中、『朝日新聞』の記者でした。中国・東南アジアの特派員として戦地の実情を把握していました。1945年8月15日、つまり日本が「玉音放送」をもって敗戦を迎えた当日、彼は〈戦争に加担した〉という痛恨の自覚のもと退職届を出し秋田に帰郷、48年に週刊新聞『たいまつ』を創刊して78年の780号（以後休刊）まで一貫した「反戦」の立場から発言を続けました。101歳でその生涯を閉じるまで、「戦争絶滅」への執念を失いませんでした。
わたしはいま、大正・昭和の歴史を、よくよく振り返っておく必要があると強く感じます。この時代の出来事を、時系列で追いましょう。1923年（大12）、関東大震災発生。25年（大14）、治安維持法成立。27年（昭2）、昭和恐慌発生。31年（昭6）、柳条湖事件。32年（昭7）、満州国建国、五・一五事件。33年（昭8）、国際連盟脱退。35年（昭10）、天皇機関説事件。36年（昭11）、二・二六事件。37年（昭12）、盧溝橋事件、南京大虐殺。38年（昭13）、国家総動員法公布。39年（昭14）、第二次世界大戦勃発、国民徴用令制定。40年（昭15）、大政翼賛会創立。41年（昭16）、真珠湾攻撃、日米開戦。42年（昭17）、ミッドウェー海戦。43年（昭18）、アッツ島守備隊玉砕。44年（昭19）、インパール作戦、マリアナ沖海戦、レイテ戦。45年（昭20）、米軍沖縄上陸、広島・長崎に原爆投下、ポツダム宣言受諾（無条件降伏）。
これらを念頭において、この10年の動きを見てみます。2011年、東日本大震災発生。12年、第二次安倍晋三内閣発足。13年、特定秘密保護法成立。14年、「防衛装備移転三原則」および「集団的自衛権行使容認（憲法解釈変更）」の閣議決定。15年、安保関連法成立。2017年、「共謀罪」の創設を含む改正組織的犯罪処罰法成立。2019年、海上自衛隊の「中東派遣」を閣議決定。そして2020年4月現在、コロナ禍により2008年の「リーマン・ショック」以上の大不況がやってくると見込まれているわけです。
1925年の治安維持法は、22年に審議未了となった「過激社会運動取締法案」や、23年の関東大震災時に「緊急勅令」として公布された「治安維持令」などを集成して成立したものであることを、この4月に発令された「緊急事態宣言」を意識しつつ思い出さなければなりません。同法は、当初は共産主義者や無政府主義者を対象にしたものでしたが、改定を重ねるなどして、次第に戦争に異を唱える者や自由主義者、宗教家らへと適用を拡大していきました。「治安維持法犠牲者国家賠償要求同盟」（1968年結成）によると、当局発表で約7万人が送検され、作家の小林多喜二（1903-1933）など「拷問死」した約90人を含め、少なくとも400人強が「獄死」したといいます。
先に書いたとおり、戦時中マスメディアは政府を批判することができず、知識人や文化人もつぎつぎに検挙され「転向」に追い込まれました。京都の『世界文化』グループ（中井正一〈1900-1952〉、新村猛〈1905-1992〉、久野収〈1910-1999〉ほか）、キリスト教集団・灯台社の明石順三（1889-1965）ら、哲学者の戸坂潤（1900-1945）、弁護士の正木ひろし（1896-1975）など、いくつかの例外を挙げることができますが、戦争を食い止めるという面でいえば、残念ながらほとんど〈無力〉でした。事態が進んでしまってからそれに抵抗することは、はっきり言って〈不可能〉なのです。そのまえに、体を張ってでもストップしなければ、あとは〈地獄への道〉を転がり落ちるしかありません（なお、1999年の段階で、日本は「ポイント・オブ・ノーリターン」を迎えていると語った作家と哲学者がいました。この年、周辺事態法、通信傍受法、国旗国家法、改正住民基本台帳法などが瞬く間に成立。辺見庸・高橋哲哉『私たちはどのような時代に生きているのか』〈角川書店、2000年〉を参照のこと）。
＊
ディートリヒ・ボンヘッファー（1906-1945）という人がいます。キリスト教神学者でありながら、反ナチ抵抗運動の一員として「ヒトラー暗殺計画」に加わり、ドイツ敗戦直前に強制収容所で処刑されました。神に仕える信仰者が殺人を企てるなど〈とんでもない〉ことであるのは、ボンヘッファー自身がいちばんよく理解していたでしょう。「神の前で、神と共に、神なしに生きる」。獄中でしたためられた書簡のなかの言葉です。暗殺でもしなければ、そのときの状況を〈変えられない〉という厳しい認識が、彼にはあったのです。いまの私たちに、そういった〈差し迫った危機感〉があるでしょうか。
現内閣総理大臣である安倍晋三という人物は、かつて小泉純一郎内閣（2001年成立）の官房副長官だった時代に「核兵器の使用は違憲ではない」とする発言を自身の講演会でおこなっています（『サンデー毎日』2002年6月2日号による）。それだけでなく、2001年1月、NHK教育テレビ（現Eテレ）の番組『ETV 2001 シリーズ 戦争をどう裁くか』の第2回「問われる戦時性暴力」（いわゆる「慰安婦」問題を扱っていた）に関し、放送直前にNHKの最高幹部を呼び出し「勘ぐれ、お前」というような言い方で政治的圧力をかけ（彼の〈専売特許〉である「忖度」をしろということです）、その内容を大きく改変させました（この事件の詳細については、永田浩三『NHKと政治権力』〈岩波現代文庫、2014年〉を参照のこと）。
日本のマスメディアが国際報道において「極右政党」「極右政治家」などの表現を使うのに対し、それを日本国内に適用しないのには、なにか申し合わせでもあるのでしょうか。安倍晋三はまぎれもない「極右」でしょう。違いますか。彼の祖父・岸信介（1896-1987）は東條英機内閣（1941年成立）で商工相などを務め戦時経済体制を推進、日本敗戦後に「A級戦犯容疑」で拘留されたものの「不起訴」となり釈放され、1952年には「公職追放」を解除されています。57年に首相就任、60年には広汎な反対運動のなかで日米安保条約改定を強行し総辞職、その後も「保守長老」として隠然たる影響力を保持し続けました。安倍晋三は、この岸信介の〈正統なる後継者〉であり、ヒトラーやムッソリーニをも凌ぐ〈真正のファシスト〉であるというのが、わたしの個人的な見解です。
＊
沖縄の地元紙『琉球新報』は〈戦後60年〉の特別企画として、2004年7月から05年9月にかけて、別刷りで計14回『沖縄戦新聞』を発行しました。報道管制が敷かれて当時は書けなかった、また書かなかった沖縄戦の実態を再取材し、生活者である民衆の立場から報じたもので、2005年の新聞協会賞（編集部門・企画）および石橋湛山記念早稲田ジャーナリズム大賞を受賞しました。
そして『長崎新聞』もまた、戦後71年を迎えた2016年に、戦前・戦中の紙面を検証する企画「原爆をどう伝えたか」を組んでいますね。茂里町にある本社ビルの玄関前には、原爆で亡くなった記者らを追悼する「長崎原爆犠牲報道関係者の碑」が立ち、そこには大きく「非戦」と刻まれている。出勤時、外出時、退勤時、かならずこの「非戦」の文字が目に入るのでしょう。わたしは2016年秋に長崎市に移住してきてから、原爆被害（被爆者とその家族の苦悩、健康不安、核兵器への恐怖など）が〈現在進行形〉のものであることを、地元メディアにおける「原爆報道」「平和報道」の厚みによって知らされ、その不断の取り組みに深い敬意を抱きました。これら日常的な「戦争反対」への強い意志は、東京などではまったく見られないものです。やはり、広島・長崎・沖縄、先の大戦で他のどの地域よりも大きな惨禍をこうむった土地であるがゆえのことだと思います。
日本軍の報道部員であった山端庸介（1917-1966）が原爆投下の翌日、1945年8月10日に撮影した一連の写真。阿鼻叫喚。画家の丸木位里（1901-1995）と丸木俊（1912-2000）が身を削って描きあげた大作《原爆の図》を見てもなお、「こんなものじゃなかった。もっともっとひどい地獄だった」と語る被爆者たち。広島と長崎で二度にわたって原爆を受け「自分はもてあそばれたような気がする」と語った二重被爆者の山口彊（つとむ）さん（1916-2010）。30人もの男性から求婚されるほどの美貌をもちながら被爆により顔の右半分がやけただれ、そのケロイドを初めて自分で目の当たりにしたとき、手にしていた鏡を地面に投げつけた片岡津代（ツヨ）さん（1921-2014）。……松山町の爆心地公園や、死体があふれたという浦上川の付近を通るたびに、「ああ、ここでたくさんの人たちが殺され、苦しみ、生き残って、いま目の前の風景があるのだ」と、ひとり胸の内で想いをめぐらせます。おびただしい死者の上に、わたしたちは暮らし、一日一日を過ごしていることを、教えられます。
昨日（4月11日）のニュースで、原爆資料館が新型コロナウイルスの感染拡大防止のため10日から「臨時休館」になったことを知りました。期間は今月28日までの予定。被爆の実相を伝える同館がこれほど長期に閉鎖されるのは、1996年の開館以来、初めてとのことです。館の入口には「長崎からのメッセージ」を記した看板が設置されたとして、その写真をわたしは見ました。「自分が当事者だと自覚すること。人を思いやること。結末を想像すること。そして行動に移すこと」。どなたが考えた文章なのでしょうか。おそらく、職員の総意のもとに生み出された言葉なのではないか。休日を除く毎日を、この資料館ではたらく人たち。原爆が投下されるに至った経過、核兵器開発の歴史、被爆者の平和への希求を、誰よりも知り、感じている人たち。そのとおりだ、そうでなければならないと、わたしは深くうなずきます。
＊
いま、長崎で生活する多くの人びと、抽象的概念ではない〈生身の人間〉が、経済的に、また精神的に、不安と苦しみのさなかにあります。
みなさまが現在のお仕事に就いた理由は、様々であろうことは承知しております。しかし想像するに、そこには「人びとの気持ちを知りたい」「長崎の魅力をもっと発見し伝えたい」「この社会をペンやマイクの力で変えたい」といった〈初心〉があったのではないでしょうか。
たとえば、これはわたしの個人的な意見なので、賛同してほしいということではありませんが、たとえばの話です。
たとえば、あまり必要とも思えぬ、しかも明らかに川棚町・川原（こうばる）地区住民の生活を破壊している（日本国憲法第25条で保障されている「生存権」を侵害している）「石木ダム」の建設総事業費として計上されている538億円を、現在のコロナ禍で苦境にある民への補償・支援にまわすことはできないのでしょうか。そのような呼びかけを、中村法道長崎県知事や朝長則男佐世保市長に〈問題提起〉として主張することはできないものでしょうか。
たとえば、2019年の4月におこなわれた長崎市長選挙に際しての出口調査で「反対」が「賛成」を上回ったMICE（コンベンション）施設の建設費用、あるいはまた「長崎◯◯LOVERS」のような、わたしからすれば至極つまらない、しかも効果的とも思われない〈東京の劣化コピー〉のような広報予算を、苦境にある民への補償・支援にまわすことはできないのでしょうか。
新潟県燕市は4月13日、帰省を自粛している学生を支援しようと、米（コシヒカリ5キロ）と布製マスク1枚、市産のキュウリなどの送付を、農家の協力を得て始めたそうです。対象は、緊急事態宣言が発令された7都府県在住の市出身の学生のうち、市のUターンなどの推進事業「東京つばめいと」の登録者。市のホームページから応募ができ、すでに171件の申し込みがあったといいます。鈴木力市長は取材に答えて、「帰省自粛は言う方もつらい。学生に『ふるさとの皆さんが応援しているよ』という思いを伝えたい」と述べたとのこと（『新潟日報モア』4月13日付）。市内の有志が「帰省を自粛する学生を応援しよう」と、市に話をもちかけて実現したこの政策は、まことの〈英断〉であり、これこそが〈行政の役割〉でしょう。
＊
わたしは移住者でよそ者、つまり長崎弁でいうところの「じげもん」ではないわけですが、長崎という場所が気に入っています。美しい街（町）であり、すてきな人たちが住むところだと思っています。ここで今後の人生をおくり、最期を迎えるのも悪くない。むしろ望ましい。そういう気持ちです。
ここまで書いてきたことは、新参者からの「釈迦に説法」でしたでしょうか。しかしいま、この〈時〉は、後世に振り返ったときに「決定的な局面であった」と言えるにちがいないという〈全身での危機感〉をもって、わたしは現在を見ています。
このようなメールをみなさまに突然さしあげましたこと、申し訳ございません。「若輩による戯言」として、しかし「真剣な訴え」として、例外的に今日この一度だけ、どうかお許しください。
重ねてのお詫びとともに、このメッセージを受けとめてくださる方のあることを願っております。
たいへん失礼をいたしました。みなさまのご無事をお祈りします。
編集室 水平線
西 浩孝
【付記１】
上の私信を出したあと、「長崎の証言の会」被爆証言誌編集長の山口響氏が4月6日付の『長崎新聞』に寄稿した文章を読んだ。わたしと問題意識を共有する内容なので、こちらもぜひ読まれたい。
▼「コロナウイルス危機」社会見直すチャンスに（山口 響）
https://this.kiji.is/619715724564989025?c=174761113988793844
【付記２】
「ピープルズ・プラン研究所」の白川真澄氏による4月11日付の文章（メモ）も参考になる。とりわけ「Ⅳ 有効な生活支援金の仕組みとは」における提言は貴重なものに思われる。これを実現すべく、わたしたちはあらゆる行動をとるべきであろう。
▼巨額に見せかけて生活支援は貧弱な108兆円緊急経済対策（白川真澄）
http://www.peoples-plan.org/jp/modules/article/index.php?content_id=225
【付記３】
わたしはもはや、〈直接行動〉と〈実力行使〉により、現政権を打倒するしかないと考えています。
東京では緊急事態宣言後も、通勤電車が相変わらず「満員」だと聞きました。明日の生活のために、おのおのが不安を圧し殺し、必死で勤めに出かけるのでしょう。
であるならば、行き先を変えませんか。すなわち、首相官邸前に、国会議事堂前に、大企業本社に。道府県の人びとは、それぞれの自治体庁舎に、支所に、金持ちの豪邸前に。
プラカードやメガホン、あるいは卵や小石なんかを持って。デモ、ストライキ、座り込み。あと、何がある？
いま、「社会的距離（ソーシャル・ディスタンス）」を保て、という。予防の観点からすると、確かにそうなのでしょう。わたしは呼吸器が弱い。無理をしたとき、いつもおかしな咳がでる。だから新型コロナウイルスが怖い。でも憎くはない。
憎いのは、あいつら。あの醜い、いやらしい口調の、「真摯」で「丁寧」だという、ゴミみたいな、いや、ゴミ以下のあいつら（ゴミは〈リサイクル〉が可能だ）。
マスコミ報道は〈コロナ一色〉で、いわゆる「森友・加計」問題、「桜を見る会」をめぐる疑惑、カジノを含む統合型リゾート施設（IR）に絡む汚職事件など、すべてが〈うやむや〉にされたまま、これらが葬り去られようとしている。
『週刊文春』2020年3月26日号に掲載された「妻は佐川元理財局長と国を提訴へ 森友自殺＜財務省＞職員遺書全文公開 『すべて佐川局長の指示です』」を読んでもらいたい。大阪日日新聞記者・相澤冬樹氏が執筆した記事「森友自殺 財務省職員 遺書全文公開」と、故・赤木俊夫氏が遺した「手記」が、『文春オンライン』で全文無料公開されている。
https://bunshun.jp/articles/-/36818
また、同誌4月2日号には、相澤氏による続報「検察が握り潰した極秘ファイル 森友財務省担当上司の『告白』 『8億円値引きに問題がある』」が掲載されており、文春編集部による「『8億円値引きは問題だった』森友事件 売買担当者が赤木さん妻に告白していた」は、同じく以下のページで、無料で読むことができる。
https://bunshun.jp/articles/-/36823
安倍晋三は、2017年2月17日の衆議院予算委員会において、福島伸亨衆議院議員の質問に対し、「いずれにいたしましても、繰り返して申し上げますが、私も妻も一切、この認可にもあるいは国有地の払い下げにも関係ないわけでありまして〔中略〕私や妻が関係していたということになれば、まさに私は、それはもう間違いなく総理大臣も国会議員もやめるということははっきりと申し上げておきたい」などと答弁した。
https://www.sangiin.go.jp/japanese/joho1/kousei/syuisyo/196/syuh/s196241.htm
安倍晋三は、2020年4月7日夕方の会見で、イタリア人記者から「今まで世界はほとんどロックダウンにしているのですけれども、日本だけ今まで天国が見えると思いますよね。今まで御自分で対策を投じた中で、一か八かの賭けが見られますね。成功だったら、もちろん国民だけではなくて世界から絶賛だと思いますけれども、失敗だったらどういうふうに責任を取りますか。／もう一点、みんなここでマスクをかけているのですけれども、2人だけ持っていない。特別な意味があるのですか。主張はあるのですか。メッセージはあるのですか」と問われて、次のように応じた。
「今、私と尾身先生がマスクを外したのは、最初に司会者から御説明があったのですが、今日は距離を取っておりますので、私の飛沫が届かない距離にあるからマスクを取らせていただいているということであります。それが一点とですね、これは、例えば最悪の事態になった場合、私たちが責任を取ればいいというものではありません。まず、私たちが採っている対策は他の国と違うではないかということでありますが、それは他の国々と、例えば、御国と比べても感染者の方の数も死者の数も桁が違う状況であります。様々な対策を採れば、経済に大きなインパクトがあり、そのことによってダメージを受ける方々もいます。その見合いで判断もしなければなりません。もちろん専門家の皆さんが必要とあれば、我々は判断をするわけであります」
安倍晋三はまた、『東京新聞』後藤孝好記者からの「政府の緊急事態宣言を受け、対象地域の知事が商業施設や教育施設、スポーツ施設など、幅広い業種に対して法的根拠のある休業要請を出すことになりますが、補償や損失補填がセットになっていないのは問題だという指摘も相次いでおります。今後、更に大きな影響を受ける中小企業や個人事業主、会社員ら、数多くの人たちへの生活支援は、今回の対策で十分だとお考えでしょうか。／また、収入が減少した世帯への30万円の現金給付、また、事業収入が減った中小企業への200万円の給付などに関しては、対象を絞り込む方針となっており、自民党からも不公平感が残ると異論が出ております。政府の線引きにより、制度の枠組みからこぼれ落ちてしまう中小企業や、家庭の苦しい状況をどう受け止め、どう救済していくお考えでしょうか、お聞かせください」という質問に、以下のように回答した（安倍は〈脳が空洞〉のため、まったく要領を得ないが、ここは我慢して、すべてを引用する）。
「今回のイベント等の中止、延期等の要請あるいは夜の街での自粛要請等々によって、その皆さんにとっては、何の咎（とが）もないにもかかわらず、甚大な影響が及ぶわけであります。そういう皆さんにも御協力をしていただかなければならないということでありますが、そこで、どのような形で、そういう皆さんを支援をしていくかということだと思います。しかし、これは、ある特定の業界にお願いをしても、損失は、その業界にとどまるものではありません。そこと、様々な取引をしている皆さんにも大きな影響が出ていくということを鑑みれば、個別に補償していくということではなくて、困難な状況にある皆さんに現金給付を行いたいと考えています」
つづき。
「そこで、先ほど申し上げましたように、減収がある厳しい状況の中小企業、小規模事業者の皆さんには200万円、100万円の現金給付を行って支援をしていきたいと思います。また、中小企業、小規模事業者の皆さんは、今、一番何が大変か、手元の資金がないということなのだろうと思います。そのために無利子・無担保、5年間元本返済が猶予される、正にお金が出ていく、これは直ちに出ていく必要があると思います。なかなか来ないではないかという例があれば、なかなか時間がかかっているという例があれば、どんどん、それは政府に声をお寄せいただきたいと、こう思いますし、明日、金融機関の皆さんに官邸までお越しをいただいて、私からもお願いをさせていただく考えであります。また、税や社会保険料の大胆な猶予を行う、これは26兆円規模、これは初めてのことでありますが、そのことによって、それを事業の運用にも使っていくこともできますし、雇調金と併せて雇用を維持していくことができる、正に、必要なものをしっかりとやっていきたいと思います」
さあ、肝はここからだよ。よーく読んで。
「そしてまた、30万円の給付についてでありますが、自民党にも一律で給付した方がいいではないかという議論がありました。私たちも検討した。例えば私たち国会議員もそうですが、公務員も今、この状況でも全然影響を受けていない、収入には影響を受けていないわけであります。そこに果たして5万円とか10万円の給付をすることはどうなのだという点も考えなければならないのだろうと思います。ですから、本当に厳しく収入が減少した人たちに直接給付が行くようにしていきたいと考えました。また、なるべくスピーディーに行いたい。ですから、我々は5月、なるべく早く補正予算を通していただいて、5月に直ちに出ていくようにしていきたい。全員に給付するということになりますと、麻生政権のときでもやりましたが、大体手に届くまで3か月ぐらい、どうしても時間がかかってしまう。今回はスピードも重視したということであります。どこかで、我々も線引きをしなければいけない。それはつらいことでありますが、今回、お示しをしていただいた形で給付をさせていただきたい。とにかく、今、この事態を何とかみんなで協力して乗り越えていきたいと、こう考えています」
この記者会見の全容は、首相官邸ホームページで確認が可能である。すべてのやりとりの文字起こしがなされ、ご丁寧なことに動画まで付いている。
https://www.kantei.go.jp/jp/98_abe/statement/2020/0407kaiken.html
ただし、ただしですね、はっきり言いますけれども、あまりに、あまりに不愉快なのでありまして、これを見るということになれば、まさに気分を害する、責任を持って申し上げますが、確実に気分を害する、そういうことになるのでありまして、わたくしとしては、まったくこれをお勧めしないのでありますが、みなさまがどうしても、どうしてもこれを見たいということになれば、わたくしとしましては、これをお引き止めするようなことはしない、そうはっきりと、ベストを尽くして、「国民」のみなさまにお伝えする次第であります。
わが内なる〈殺意〉を、狂気すれすれのところで堪えながら、もうひとこと会見から引いておく。
「私自身は感染しないようにできるだけ手洗いをしながら、あるいはまた、免疫力を維持するために睡眠、なかなか睡眠を完全に取ることはできないのですが、なるべく睡眠の時間を確保したいと思っています。生活のリズムを守るという意味においては、私はまだ食事を取る時間がないものでありますから、まだ食事をしていないのですが、なるべく規則正しく生活していくということも大切なのかなと、こう思っています」
からの、@AbeShinzo による4月12日付のツイート（「#うちで踊ろう #星野源さん」）をご覧いただきたい。
https://twitter.com/AbeShinzo/status/1249127951154712576
これを読んでくれているあなた、まだわたしに、というか、安倍晋三に付いてこれますか。もう少しの辛抱です。踏ん張って。ファイト！ ゴールが見えてきてるから。
「そこでもし、私が感染した場合でありますが、感染して、しかし、しっかりと意識がある場合には、私が公邸等で自己隔離をしながら、基本的に総理としての執務を行います。もし、私の意識がないということになれば、これは麻生副総理が臨時代理ということになり、一瞬でも遅滞がないように、そういう対応をしていきたいと、こう思っています」
、、、だって。誰も心配してないのにね。英国のボリス・ジョンソン首相みたいに、コロナにかかって集中治療室（ICU）で永遠に苦しめばいいのにね。簡単に死なないでほしいよ。これまでの〈恨み〉を晴らさなきゃ。そうでしょ？
ふう、いやいや、危なかったね。もう大丈夫だよ。肺炎になる前に〈憤死〉しそうだよね。懐かしい流行語で励ますよ。「痛みに耐えて、よくがんばった。感動した！」。若い子は知らないよね。ごめんよ。説明すると、20年前の2001年、大相撲夏場所の優勝決定戦で人気力士・貴乃花が横綱・武蔵丸を下して通算22度目の優勝を果たしたとき、当時首相だった小泉純一郎って人（俳優の小泉孝太郎、政治家でいま環境大臣の小泉進次郎の親父です）が「内閣総理大臣杯」を授与する際に放った言葉でさ、貴乃花は前日の取組で右足を負傷して千秋楽に「強行出場」して勝ったから、小泉がこんなふうに言ったんだ。けっこうバズったよ。ある年齢以上の人はみんな「あ〜それね〜なんか久しぶりに聞いたわ〜」ってなるやつ。で、その小泉、「ハンセン病違憲国賠訴訟」の熊本地裁判決（原告全面勝訴）に対して控訴を断念したことだけは評価したいと思うんだけど、あとは〈最悪〉だったよ。あの内閣でやったことを、いま振り返ってみたらいい（これ以上は、ここで触れない）。
ところでどうでもいいんだけど、今年の春場所はコロナ対応で「無観客」だったじゃない？ それはいいとして、お相撲さんたちがさ、あのほとんど素っ裸のお相撲さんたちがさ、15日間も順繰りに毎日ちがう相手と取組をして、お互いのまわしを引き合って「がっぷり四つ」、肌と肌を思いきり擦りつけたりして、あれ、あれさ、「濃厚接触」じゃないの？ 「感染拡大」の可能性が〈大あり〉だったんじゃない？ まさか「ちゃんこ鍋」が免疫力を高めるとかいうエビデンスがあったりするのかしら。ま、どうでもいいけど。ちなみに、ぼくは二十歳くらいのとき、ある相撲部屋のすぐそばのアパートに住んでて、毎朝おっきな体のお相撲さんたちが、まわし一本の姿でむこうから続々とランニングをしてこちらに向かってくる光景は、思い出すたびにニヤリとしちゃって、おかしくて忘れられない。そうだ、あとね、まわしの締め方は「日本相撲協会」の公式サイトで見られるよ。
http://www.sumo.or.jp/IrohaKnowledge/mawashi/
あーあ、すっかりくたびれたね。ぼくもグッタリ。でも、長崎で暮らす、ただのおじさんの文章に、最後までお付き合いをどうもありがとう。あとは〈偉人の言葉〉で締めくくろうか。ふたつ紹介するよ。
哲学者の鶴見俊輔さん（1922-2015）がどこかに書いていたこと。インドの「非暴力主義者」マハトマ・ガンジー（1869-1948）が暴漢に襲われたとき、自分の息子がそいつをめちゃくちゃにして撃退した。で、そのあと父親であるガンジーに、心配しながら自身の行為の是非を聞くと、「あれでいい。もしお前が黙ってみていたら、ただの卑怯者だ」と答えたんだって。ぼくは「卑怯者」になりたくないけど、でもいざという時に「卑怯者」になっちゃうかもしれないなって、怖いんだ。勇気をふりしぼって、ガンジーの息子みたいに行動ができたらいいんだけど。きみはどうかな？
もうひとつ。むかし、でもそんなに遠くないむかしに、ベトナム戦争っていうのがあった。そのさなかの1969年3月、結婚したばかりのジョン・レノン（1940-1980）とオノ・ヨーコ（1933- ）が試みた〈平和アピール〉に「ベッド・イン」っていうのがあるんだ。2回やったんだけど、1回目はちょうど春、そう、いまごろの季節。オノ・ヨーコは言っている。「ひとりで見る夢はただの夢。みんなで見る夢は現実になる」。ロマンチックな言葉だね。おじさんはうっとりするよ。でもね、2020年現在の〈現実〉はどうだろう？ ロマンチックどころか、グロテスクじゃないか。現実は「グロテスク」以上のひどさで、まるで悪夢を見ているような気がして、どうか悪夢であってくれと思っているけど、これがアナと雪の女王が言ってた〈ありのまま〉だよ。
1931年に始まり1945年に終わった15年にわたる戦争の死者は、日本が300万人以上、アジア・太平洋各国で2000万人以上。
敗戦後につくられた、やさしい読みものがある。『あたらしい憲法のはなし』。読んでみてよ。ちょっと難しい言葉だけど、「主権在民」という大事な考え方について、ちいさな子どもでもわかるように書いてあるから。
https://www.aozora.gr.jp/cards/001128/files/43037_15804.html
新型コロナウイルスのことが収束したら、思う存分、みんなで顔をあわせて、手をつないで、頬をよせあって、口づけしたり抱きしめたり、大声で笑って、ときには唾を飛ばして議論したりしようよ。音楽やダンスもいいよな。
それが人間のかかわり方だって、ぼくは思ってるけど、でも、なんか最近は、そうでもないみたいだね。よかったら、今度きみの意見を聞かせてよ。
たたかいは、いつも、たったひとりから始まる。おれはそう信じている。
始めよう！
以上、中島みゆき作詞・作曲の「ファイト！」（満島ひかりバージョン）を聴きながら。
（編集室水平線・西浩孝／2020.4.15記）