コロナウイルスシナリオ
Facebook・小早川 智さん投稿記事
Covid-19ワクチン開発を任された犯罪者大手製薬企業
コロナウイルスは通常、深刻な病気を引き起こすことはないが、強い病毒性を持つ形態に作り替えることもできる。そうしたウイルスを作り出す研究をNIAID（国立アレルギー感染症研究所）のアンソニー・ファウチ所長は行っていたのだが、2014年にバラク・オバマ大統領が研究の中止を命じた。
そこでファウチは研究の拠点を武漢へ移動させる。そこには中国科学院武漢病毒研究所があった。NIAIDはNIH（国立衛生研究所）の下部機関だが、そのNIHが武漢の研究所へ研究費として370万ドルを提供していたことが明らかになっている。
遅くとも2013年にロシアはアメリカがロシアや中国の周辺に細菌兵器の研究施設を建設していると批判していた。ウクライナ、アゼルバイジャン、アルメニア、カザフスタン、キルギスタン、モルドバ、タジキスタン、ウズベキスタン、ジョージアなどで細菌兵器の施設をアメリカは作ったとされている。さらにアフガニスタン、パキスタン、台湾、フィリピン、韓国、そして日本にもアメリカ国防総省の影響下にある細菌に関する研究施設が存在しているという。
オバマ政権はホワイトハウスの内部にパンデミック対策を目的とするオフィスを設置していたが、ここは武漢のコロナウイルスに関する研究に資金をファウチを介して提供していた。ドナルド・トランプ大統領は2019年9月20日、そのオフィスへの資金提供を停止、30日に武漢では多くの研究者が解雇されたという。
2019年3月にはカナダのNML（ナショナル細菌研究所）から中国へ非常に毒性の強いウィルスが秘密裏に運ばれ、中国当局から抗議されたとも伝えられた。7月にはそのNMLから中国人研究者が追い出されたとする情報も流れている。
アメリカと中国はコロナウイルスの研究で複雑に絡み合っているようだが、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団がNIAIDを含むCOVID-19の危機を煽っている機関のスポンサーになっていることは本ブログでも指摘してきた。トランプ政権へも巨大製薬会社のカネが渡り、医薬品行政をコントロールしていることも判明している。
インフルエンザのワクチンとCOVID-19との関係を疑っている人もいるが、ファウチが強い病毒性を持つコロナウイルスを持っている可能性があるということも忘れてはならない。
また、COVID-19ではTRACE法案だけでなく、昨年6月にビル・ゲイツが提出した暗号通貨に関する特許の番号も注目されている。ひとりひとりの人体の機能をチェックすることで個人を特定する技術だが、その受付番号が「WO2020060606」だからだ。World Order（世界秩序）、2020年、666とも読める。
TRACE法案や暗号通貨の特許でこうした「偶然」を実現できる人たちがCOVID-19の背後にはいる。
【EVENT201のシナリオ】 https://ameblo.jp/j-out-sider-zzz/entry-12588828404.html
日本の厚生労働省は5月7日にレムデシビルなるギリアド・サイエンシズが開発した抗ウイルス薬を特例承認した。COVID-19（新型コロナウイルス）への有効性を認めたとされているが、これによって緊急事態だとして社会を収容所化し、経済を麻痺させる政策から離脱する道筋ができたと考える人もいるだろう。
この会社は2009年1月から10年8月にかけて「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行した際に売り出されたタミフルを開発した会社でもある。レムデシビルの有効性はタミフルと同じように疑問が投げかけられているが、そうした懸念の声は封印されているのが実態だ。
タミフルの場合、2005年12月4日のサンデー・タイムズ紙によると、数十名のインフルエンザ患者を治療したベトナムの医師はタミフルが効かなかったと話している。副作用も問題になった。
そうしたこともあって会社の思惑通りに売れなかったようだが、国防総省は2005年にタミフルを備蓄するため10億ドル以上の予算を計上、この薬を日本も大量に買っている。
ギリアドの会長を1997年から2001年までドナルド・ラムズフェルドが務めているが、会長を退いたのは国防長官に就任するため。ラムズフェルドが長官だった時期に国防総省はラムズフェルドが会長を務めていた会社の薬を大量に買ったということになる。言うまでもなく日本はアメリカ支配層の言いなりだ。
一方、有力メディアなどは巨大製薬会社の利権に結びつかない薬の有効性を否定、あるいは無視する。中国ではキューバで研究が進んでいるインターフェロン・アルファ2bが使われ、有効だったとされている。その製造工場が吉林省長春にあり、それが使われたようだ。中国の習近平国家主席がキューバのミゲル・ディアス-カネル大統領に謝意を述べたとも伝えられている。
またフランスの著名な細菌学者で医師でもあるディジ・ラウは、ヒドロキシクロロキンと抗生物質のアジスロマイシンを早い段階で投与すれば90％の患者に効果があったとしているが、こうした話は抹殺される。
レムデシビルより宣伝されているのがワクチンだが、ワクチンに問題があることは本ブログでも紹介した。COVID-19のケースでは2018年にアメリカで承認された「弱毒化されたコロナウィルス」に関するピルブライト研究所の特許が注目されている。この研究所への主要出資者の中にはWHO（世界保健機関）、EC（欧州委員会）、そしてビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団が含まれている。
ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団はその名の通りビル・ゲイツとメリンダ・ゲイツが設立したのだが、ビルが2010年に行った講演に注目する人は少なくない。
この講演でビルは地球の破滅を防ぐために二酸化炭素の排出量をなくし、新しいタイプの原子力発電を推進するとしているが、それだけでなく、ワクチンの開発、健康管理、医療サービスで人口を10～15％減らせるとしている。
抗ウイルス剤やワクチンによるカネ儲けは彼らにとって一種の「日銭稼ぎ」にすぎない。中期、長期の戦略がある。そうした戦略のひとつが人口の削減であり、世界の収容所化だ。勿論、囚人は一般庶民。彼らは看守でもない。看守を雇うオーナーだ。収容所である以上、監視システムは強力で、暴力装置も備えている。その収容所では囚人の生み出す富が徹底的に収奪されるが、その囚人には定員がある。そのため、人口削減の仕組みが必要になる。
医療システムが充実すれば人口は増えそうだが、ヒル・ゲイツは減らせると言っている。ワクチンの開発、健康管理、医療サービスを放置しておくと人口は1.3倍になると言っているので、何もしない場合に比べ、人口を3割強減らせるということになる。CNNのテッド・ターナーは2008年にテンプル大学で世界の人口を20億人、現在の約3割まで減らすとしている。こうした希望を叶えるためには、新型コロナウイルスだけに頼るわけにはいかない。こうした人びとがアメリカの支配層を形成しているのだということを忘れてはならない。
ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団はジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターやWEF（世界経済フォーラム）と共同で昨年10月18日にコロナウイルスの感染についてシミュレーションしている。イベント201だ。コウモリに寄生していたコロナウイルスが豚を介して人間へ感染、人間から人間へ伝染するようになるという流れを想定している。
そのシナリオによると、ブラジルの農場で感染は始まり、1週間で倍増するというペースで患者は増え、ポルトガル、アメリカ、中国など多くの国へ感染は拡大していく。当初、コントロールできるように見えても拡大は続き、再流行もあってコントロール不能になる。シナリオが終わるのは18カ月後、6500万人が死亡してからだ。
本ブログでも何度か書いたことだが、COVID-19の感染拡大で多くの人が死ぬとする宣伝で重要な役割を果たしてきたのはアメリカのワシントン大学にあるIHME（健康指標評価研究所）とイギリスのMRC GIDA（医学研究委員会グローバル感染症分析センター）。死者数はアメリカで220万人、イギリスで50万人という数字が出されている。
アメリカ政府の感染症に関する政策決定で中心的な役割を果たしている機関はNIAID（国立アレルギー感染症研究所）のアンソニー・ファウチ所長もビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と関係している。
イベント201のシナリオはすでに中国や韓国をはじめ東アジアで破綻している。そこで第2波、第3波の感染拡大という話が必要になるのだが、感染を長期化させるために何度も病原体を撒くというようにも聞こえる。イベント201を主催した少なくとも一部は人口を減らしたがっているのだ。