マッキンゼーが予測する未来

www.amazon.co.jp/dp/4478069433

未来予測系の本を読んでいた時に見つけた1冊、国連のデータなどと合わせて、マッキンゼーの出すレポートも参考にする機会が多いため、手にとってみました。大局観については目新しい点は特に無いため、点の話で、自分が認識していなかったり気づきと感じた部分だけを主観と偏見で抜粋します。

■複雑な都市運営

例えば、インドネシアのジャカルタでは、都心の道路設計が100万台の交通を見越して設計されているが、150万台が押し寄せる現状のために、年間10億ドルの損失を出していると言われている。

マーサー社の行う世界各地の社員の生活コスト調査では、企業にとって最もコストの掛かる都市は、アンゴラのルアンダと言われている。

■ユーザー5000万

各サービスに対して、ユーザー数が5000万人に達するまでの期間をまとめた数値がある。

ラジオ　38年

テレビ　13年

iPod　4年

インターネット　3年

Facebook　1年

Twitter　9ヶ月

■消費者層

世界人口に対する消費者層の推移

1820年　人口10億　消費者1%

1870年　人口13億　消費者3%

1900年　人口16億　消費者7%

1950年　人口25億　消費者13%

1970年　人口37億　消費者23%

1990年　人口53億　消費者23%

2010年　人口68億　消費者36%

2025年　人口79億　消費者53%

ちなみに、消費者層の定義は、購買力平価で1日10ドル以上の可処分所得を有している人口を指している。中国やインドなどの新興国を中心にして、消費者層は1990年から2025年にかけて30億人増加している。

■コカ・コーラの販売手法

優先度の高い重点店舗には社員による直接販売モデルを、コストが掛かりすぎるケースの場合は、ディストリビューターや卸売業者を通じての販売を行っている。アフリカでは3200にのぼるマイクロ・ディストリビューターを活用している。彼らはコーク商品を手押し車などで販売している。

中国においては、コカ・コーラを販売する200万の小売店舗の40%超には直接販売を行い、全契約小売店舗の60～70%にはコカ・コーラの営業担当者とマーチャンダイザーが定期的に訪問して販売方法の環境と売り方の状況をモニターしている。

■パキスタン事例（識字教育）

携帯電話通信会社のモビリンク社とUNESCO、NGOのバンヤードの協働で、成人女性と少女へ識字教育のパイロットテストが実施された。本プログラムではプリペイド携帯電話を使用。生徒は、宗教、健康、栄養など様々な話題について文章メッセージを受信して読み方を学び、ショートメールを使って文章にした返事を先生に送り、書き方の添削を受けている。

■フォーチュン誌グローバル500の構成

2025年までに、ほぼ230社が新興地域の企業になると推測されている。（2013年には130社のみである）

1980年　23社

1990年　23社

2000年　24社

2013年　130社（うち、中国企業が95社）

2025年　229社（うち、中国企業が120社）