雨に咲く花・紫陽花
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【Qアノン情報 10/12 復活したケネディの反撃】 より
読者の皆さま、おはようございます。ポニョです。昨日のレギュラー記事もたくさんの方に読んで頂いてとても嬉しく思っています。今日の話題は、以前少し紹介した暗殺されたケネディさんの息子さんの話です。この前は紙面の関係で少ししか紹介出来なかったけれど、今日はたっぷりと紹介して行きたいと思います。
ニューヨーカーだったケネディJrは、地元では大変な人気を持っていて、是非、議員に立候補するように、様々な人や団体から要請されていました。三十九歳で自家用小型飛行機事故で亡くなった二ヶ月前も、あるパーティに招待され、地元に貢献して表彰されていたのです。
彼は子供の頃から、経済界の大物や、大物政治家たちに接触する機会があって、たくさんの裕福な人々や有名人と知り合いでした。
偉大な人だと呼ばれている政治家や、チョー金持ちな富裕な人々を何人も見て来ました。しかし、同時に彼らはその輝かしい経歴の後ろでは、賄賂や収賄、政治的な駆け引きをしているのを見聞きして、思春期の若い純粋な心を痛めていたのです。
それで、彼は自分は、偉大な人になりたくない。それよりも良い人になろうと決意していたのでした。その為にもし政治家になっても、他人から良い人だと同時に言われるような、そんな政治家になろうと決めていたのでした。
と言うのも、パーティと会合に行く度に、見知らぬ政治家から、「君のお父さんのような立派な政治家になろうと決意して、僕はこの世界に入ったんだよ」と言う言葉を何度も聞いて、とても嬉しい思いをしていたからなのです。
しかし、ケネディJrの知らぬところで、大きな歴史の車が回り始めていたのでした。それは、国家安全保障局NSAの中の、最高機密にもアクセス出来るQというグループが、彼にコンタクトして来たのでした。
そのQグループの人はケネディJrに「君がお父さんの後を継いで、お父さんのような立派な政治家になるのです。私たちが君を大統領になるまで面倒見ます。そしてお父さんを暗殺し、アメリカを乗っ取っている者どもを退治するのです。」と言ったのです。
しかし、ケネディJrは、自分の父や叔父が、次々と暗殺されるのを幼少の頃から見て来たので、心底では政治の世界に入るかどうかを決めかねていたのですが、それを真の友人にしか話していませんでした。
その友人とは年が一回り少し上で、家の近くに住むトランプでした。彼とは自分の経営している会社の関係で、早くからお互いに知り合っていたのです。また、トランプの叔父があの有名なテスラとも知り合いで、ケネディとフリーエネルギーについても熱く語り合っていたのです。そのトランプもアメリカをとても愛し、そしてアメリカの将来について大変心配していました。トランプは仕事の付き合いでも酒には一切口を付けず、常に困った人を見つけると手を差し伸ばしていた慈善家でもありました。
ある日、自分が乗っていたリムジンが故障したので、路側帯に止め、ボンネットを開けて運転手と一緒に途方に暮れていたら、見知らぬ車が止まって修理してくれました。トランプはその男に礼金を支払おうとしたのですが、男は受け取るのを拒否してそのまま去ってしまったのです。トランプはその男の車のナンバープレートから、その男の住所を割り出し、その男が貧しい地区に住んでおり、家のローンの支払いにも困っているのを知って、その男の家の残っている全てのローンを支払ったのでした。
また、初めて行ったレストランの料理がとても美味しかった時は、シェフに直接、他の人に気づかれないように、百ドル紙幣を手に掴ませました。
トランプの会社の事務所に、そういうトランプに世話になった人たちからのお礼の手紙がよく送り届けられて来ました。そういう話は、トランプの秘書から聞き出さないと、世間には知らされないままだったのです。
トランプとケネディJrは最初会った時から意気投合し、二人でよくニューヨークを拠点にしているプロ野球チームであるヤンキースやメッツ、また、バスケットボールチームのニックスのゲームの観戦に出かけました。
ベースボールを一緒に見に行きました
二人でアメリカの将来について話し合ったことも、一度や二度ではありませんでした。ケネディJrは、トランプが話し上手で、とても大きな心を持っているのに気づき、「君は将来、この国の大統領になるべきだ」と進言しました。
二人とも良い顔をしてますね
しかし、トランプは「僕は君のような素晴らしい政治的な血筋に恵まれていないんだ。君こそ将来のアメリカ大統領に相応しいよ。君が大統領になれば、僕は経済面で応援してあげるよ」と、当時四十歳にも手が届かないケネディJrを励ましていた間柄だったのです。
NSAとは、推定三万人もの職員を擁するスパイ組織と言っても、暗号解読や盗聴や核戦争の防止などに関した情報活動を電子機器を使ってやっている組織で、その具体的な活動内容は「Never Say Anything（何も喋るな）」とか「No Such Agency（そんな部署はない）」と呼ばれているだけあって、誰もその実態活動は知らないのです。
このNSAは、軍によって管理、運営されていて年間の予算は一兆円を軽く越えると言われているのです。三万人の職員の中にはアメリカの愛国者たちがたくさんいて、電子機器ではなく、主にスパイを訓練して外国の政府の転覆や支配などに暗躍しているCIAの活動を快く思っていなかったので、CIAが求めて来た情報を小出しにしたり、与えなかったりしたので、二つの組織の間にはお互いの職員を殺しあうほどの大きな確執があるのです。
因みにスノーデンはCIAの職員で、NSAと契約している会社が送り込んだCIAの刺客です。
NSAの本部です
そのQグループは、ベトナム戦争はCIAがでっち上げたトンキン湾事件から始まったという事を、CIA内部のコミュニケーションを盗聴することにより知っていました。そして、ベトナム戦争でベトナム人兵士だけではなく、自分たちの若いアメリカ軍兵士たちも、意味の無い戦争に駆り出されて犬死にして行くのを愛国者将軍たちは見ていられませんでした。
また、愛国者将軍たちはCIAがアメリカの利益のために働いているのではなく、もっと大きなアメリカを乗っ取ろうとしている組織の支配下にあると気づいたのです。
と言うのも、ベトナムで戦死した兵士たちの死体袋の中に、死体と一緒に大量のマリファナが隠し入れているのを見つけたからです。この大量にアメリカに出回ったマリファナが、アメリカの若い人たちの精神や健康を害し、社会にもヒッピー現象が起こり、性の解放、ウーマンリブ運動などとも結びついて、古き良きアメリカ慣習が消え去り、社会がどんどん悪い方へ落ちて行くのを見たのです。
そのことに危機感を募らせたNSAの愛国者たちは、その自分たちが持っている豊富な情報を元にして、秘密裏にアメリカを売国奴から取り戻す壮大なプランをQグループの中で作り上げたのでした。
https://news.yahoo.co.jp/byline/shivarei/20200430-00176155/
【新型コロナ後の世界は可能性大―ピンチはチャンス、求められる社会変革】 より
新型コロナウイルス感染拡大により、世界各国で多くの人々が病気に苦しみ、命を落としていることは、本当に痛ましいことだ。だが、ピンチはチャンスでもあり、新型コロナ禍の教訓から社会をより良くしていくことも、また可能なのかもしれない。都市封鎖や一律の現金給付など、各国が思い切った政策を断行している中、今まで政治が渋ってきたことを実現させ、閉塞感を抱えた社会が大きく変えることができるかもしれないのだ。他方、世界全体が大きな岐路に立っていて、それは極めて危うい方向に向かうかもしれない。つまり、トランプ大統領のような自らの利益のためなら世界全体のことなど全く考えないというリーダーが大衆から称賛され分断が深まることや、個人の自由やプライバシーを軽んじ、中国のような全体主義が幅を利かせるようになることだ。また、日本においては、政治の報道への介入、あるいはメディア側の忖度がより悪化する危険性もある。だからこそ、人々の命や生活を守ることを最優先し、かつ人権や民主主義の原則を重んじて具体的な変革を行うことが重要だ。例えば、富の再分配や、より人間らしい生活の実現、軍事や戦争よりも人々のために財源が使われること、中長期的には人類の存亡も左右する環境問題へ対応すること、そして、これらの課題に人々が主体的に声をあげ、政治を動かしていくこと等が実現していくならば、新型コロナ後の社会には、大きな希望と可能性があるのだろう。本稿では、複数回にわけ、新型コロナ対策がもたらしうる社会変革について論じていく。
◯新型コロナが問う超格差社会
本題に入る前に、まず、新型コロナウイルス禍によって亡くなった人々へ哀悼の意を、そして奮闘する医療関係者や闘病中の当事者に、敬意を表したい。新型コロナウイルスに感染した人々は本稿執筆時点で世界全体で約319万人、犠牲者数は23万人近くに及んでいる。イギリスの「インペリアル・カレッジ・ロンドン」の感染症の専門家チームによれば、新型コロナ禍への対策を行わなければ、今年だけで世界全体で犠牲者は4000万人（日本の人口の約3分の１）に達すると予測され、それ故、各国での必死の対策が行われているのだ。正に世界を揺るがす空前の危機と言って過言ではないだろう。
グローバル化との関係で言えば、新型コロナ禍以前から、経済のグローバル化にともなう貧富の格差の拡大が世界的に深刻化していた。国際NGOオックスファム・インターナショナルが今年1月発表した報告書によれば、世界の最富裕層2153人は、人類全体の6割を占める最貧困層46億人の総資産よりも多くの財産を保有しているという。格差拡大は社会不安も招く。トランプ氏が米国大統領となるような、反知性主義的なポピュリズムや、差別や偏見、断絶が広がる状況をつくってきた。トランプ氏が2016年の米国大統領選で勝利したのも、自動車や鉄鋼、石炭等のかつての米国の主要産業の中心地であったが産業空洞化で衰退した、いわゆる「ラストベルト（さびついた工業地帯）」と呼ばれる米国中西部地域での支持を多く獲得したからだと言われる。
(略)
https://this.kiji.is/634406455167943777?c=174761113988793844
【「ピンチをチャンスに」 コロナ後見据え提言】 より
長崎県など出資の地方シンクタンク、ながさき地域政策研究所（長崎市）の菊森淳文理事長は、新型コロナウイルスの感染拡大が長崎県に与えた影響を分析し、収束後の対策の方向性などを検討した提言書をまとめた。感染防止のための移動制約や経済活動の停滞に伴い、6月までに一定収束した場合でも観光業を中心に損害が大きいとして影響額を予測。立て直しに向けては、情報通信技術（ICT）の進展の加速化や、感染症発生を前提にした社会の形成など、コロナ後の変革への対応が重要だと指摘している。
同研究所のホームページで、週明けにも全文を公表する。長崎新聞の取材に菊森氏は「重要なのは『ピンチはチャンスに変えられる』ということ。コロナ禍は、長崎県が遅れている分野の進化や、世代交代といったイノベーション（技術革新）を起こす一つのきっかけになり得る」と話す。
提言書は10ページ。影響については国際通貨基金（IMF）の世界経済見通し（4月）、直近の長崎県の実績などを基に概算。コロナ禍が6月までに収束した場合、観光関連は日帰り旅行の回復が早い半面、遠方からの国内旅行は急速には回復せず、インバウンド（訪日客）回復にも1年程度かかると予測。長崎県の観光消費額は4～12月で1425億円減と見込んだ。
観光ほど影響が長引かないものの、製造業の生産額も4～6月で975億円減と予測。観光関連、製造業を合わせて、県内総生産4兆6千億円（2018年）の5.2％に当たる計2400億円減との見通し。収束の遅れや第2波到来、「新しい生活様式」の浸透などで、影響が大きくなる可能性もあるとした。
また、コロナ後の変化に対応する中長期的対策が、長崎県にとって重要と強調。革新的なデジタル技術を社会の課題解決に生かす政府の成長戦略「ソサエティー5.0」の進展が、遠隔診断やオンライン会議といったリモート化対応の浸透を機に加速すると予測し、今回のコロナ禍のような事態に備えて長崎県でも急速に進める必要があるとした。
経済、産業面では中小企業の売り上げ減、経営難に対する各種支援が急務と指摘。企業経営においても、先端技術の導入や社会の変化に合わせた業態転換、経営基盤強化、次世代への承継が必要とした。
これらの予測や考察を基に、長崎県が取り組むべき具体策を列挙。▽人口分散を見込んだ移住受け入れの促進▽「近距離間観光」の模索▽造船業振興に向けた「病院船」「災害救助船」の製造検討－などを提案している。