【ビジネス ニュース】　平成二十八年六月四日にＳＢクリエイティブ（代取：土橋康成）は記事「Ｆａｃｅｂｏｏｋ自身が調べてわかった！Ｆａｃｅｂｏｏｋの広告効果を最大化する方法（画像：引用）」を配信し、ＴＶ広告とＦＢ広告の相性の良さを説明した。三日に都内で開催されたＦＢのプレス向け発表会でＦＢ広告の最大化の方法等が判明した事実を伝えた。

当該記事によれば、ＴＶ広告はブランディング（知名度の向上）に向いており、ＦＢ広告はアクション（購買）に向いていると帰結。ＦＢ単体で広告を打つよりも、クロスメディアとしてのＴＶも広告を打つ事で二倍の効果の差が出ると主張。効果測定は「３Ｒ」を使用。Ｒｅａｃｈ（リーチ）・Ｒｅｓｏｎａｎｃｅ（反響）・Ｒｅａｃｔｉｏｎ（行動）だ。詰まり、リーチで大メディアのＴＶを使用し、ＦＢ等のＳＮＳで反響と行動を担当するという事だ。米国ではモバイルで情報に触れてから（検索や広告）、デスクトップＰＣで購入する経路が存在している。これを非リニア（直線的でない）とした。

＜意外と気にする媒体元＞

　五月二十四日にインフォバーン（代取：小林弘人、今田素子）は記事『ＳＮＳユーザーの４３％は｢元サイト｣を知らない（画像引用）』を配信し、ＳＮＳでコンテンツを読む際に媒体を意識しているユーザが六割に上った事を伝えた。このデータは、米・業界団体「デジタル・コンテンツ・ネクスト（ＤＣＮ、会長：ダン・スラット）」の調査発表からだ。

ＤＣＮは、既知で信頼性の高いブランド媒体を探していると述べ、ブランド媒体の品質の重要性を説いた。特にニュース、スポーツ、ビジネス・金融、音楽のジャンルにおいて、ブランド媒体の品質が問われる。但し、馴染みのない媒体のコンテンツにも、四割がクリック。二十歳未満は二割と保守的となった。コンテンツ接触の方法は、同調査によればサイトやアプリ、検索エンジン、ソーシャルメディアが略三割と拮抗した。

＝解説＝

　今までとは異なり、ユーザの購買経路は直線的ではなくなってきた。日々、接触する様々な情報をスマホを中心に処理し、最適なものを選択する。その選択の中には、「様子をみる」「何もしない」も含まれる。前半も後半も米国が元データである。日本は米国と異なり、スマホ利用が先進的で恋愛もスマホ決済の時代である。ポイントは、ＴＶがブランディングに強い点だ。

しかし費用対効果で考えると、二倍程度の差ではＴＶ出稿額が高くなってしまう。よって現在、優れた企業は記者発表会を選択する。著名な人物を商品発表会等に招致すれば、民放各局、各番組が取材に訪れオンエアされる。民放でのオンエア時間はニュース扱いなので、短い。その情報に接触したユーザがネットで探す。発表会にはネットメディアの記者も多い。ハイムも同じだ。費用対効果は、ＰＲ会社の実力や選別で変わる。純粋なＴＶ出稿よりも遥かに安い。但し、報道の自由によりオンエアの確実性に劣る。

＜そのコンテンツは、ゴミと判断されないか＞

　次にコンテンツを配信する媒体元を、ユーザが過半で意識している点だ。情報過多、オウンド メディアの時代には見逃せない情報で、媒体としてのブランドがものを云う。基本的にコンテンツは、文章・写真・動画の全部、又は一部で構成される。文章であれば信頼できる情報はもとより、書き方や論じ方、着眼点を各ユーザは意識しているものと推察される。写真であれば、訴求力やストーリー性だ。舛添都知事のニュース写真でも分かる通り、一様ではどの媒体を選んでも大差ないとユーザは判断する。しかしハフポス等は、米国系という事もあり、国内の記者クラブに属す媒体とは異なった写真を撮る。

動画であれば、撮り方や編集の仕方に併せて、音質が関与する。現代においてＦＨＤないしＨＤであれば、初心者用の機材でも撮影が可能だ。だが、音質は異なる。音質の録音・調整には、専門知識が必要だ。ＹＴやニコ動で発信している、比較的に著名な媒体でも音質に難がある例が多々、みられる。これらを総合的に勘案して、ユーザは無意識的ないし意識的に媒体を選んでいる。全てのユーザに認められる事は不可能であるが、ターゲットとするユーザの志向性が媒体と大方一致すれば良いだろう。

（了）