1221. 2. 人材開発プログラム(3)

本来、人材育成はすべての社員を対象に体系的また計画的な教育訓練をしたかったが、日本の大企業のように十分な予算設定ができませんので、底辺を持ち上げるよりも中堅社員の更なる能力向上に焦点を合わせました。その際に強制的なプログラムよりも本人自身が自己啓発できるものにしました。